JSPOが発表した2025年度のスポーツにおける暴力相談の最新データ
公益財団法人日本スポーツ協会(JSPO)は、2025年度に「スポーツにおける暴力行為等相談窓口」に寄せられた相談件数が603件に達し、過去最多を更新したと発表しました。このデータは、スポーツ環境における暴力やハラスメントを根絶するための取り組みが進行中であることを反映しています。近年の「NO!スポハラ」運動を通じて、スポーツ現場での不適切な行為に関する意識が高まり、相談窓口の認知度も向上しています。
相談件数の推移
JSPOは2013年3月から相談窓口を開設し、スポーツにおける暴力やハラスメントに関する相談に応じています。新型コロナウイルスの影響で一時的に相談件数が減少したものの、その後は年々増加し続けており、2025年度には大人向け窓口で564件、子ども向け窓口で39件が上回りました。
相談内容は、依然として「暴言」が最多で、2025年度は36%を占めています。「パワーハラスメント」は23%と続いており、特に高校生以下の被害者が74%に達しています。中でも、小学生の被害者は43%であり、指導者からの不適切な行為に苦しむ子どもたちの姿が浮かび上がります。
子ども向け相談窓口の利用状況
JSPOでは、特に子どもたちが相談しやすい環境を整えるために、2022年7月に子ども向けの相談窓口を新設しました。しかし、2025年度の相談件数は39件と、2024年度の61件から減少しています。
この減少の背景には、保護者が直接相談するケースが増えていることが考えられます。子どもが直接声を上げにくい状況が、依然として存在する証拠でもあります。
JSPOの取り組み
JSPOは、「スポーツをする」「みる」「ささえる」という理念のもと、さまざまな取り組みを続けています。具体的には、コーチングやコミュニケーション能力の向上を図るための研修を実施し、暴力やハラスメントに対する情報を広めるため、情報誌「Sport Japan」の発行も行っています。教育機関や地域のスポーツクラブとも連携し、全国的にスポーツハラスメントの根絶に向けた意識を高めているのです。
特に、スポーツに関与するすべての人々の認識を変えるためには、教育やコーチの質を向上させることが不可欠です。今後もJSPOは、様々な施策を通じて「スポーツハラスメント」撲滅に向けた活動を強化していく方針です。
まとめ
スポーツは、楽しさや興奮をもたらすものであるべきです。しかし、暴力やハラスメントの問題が残っている限り、その魅力は失われてしまいます。JSPOはその責任をしっかりと受け止め、今後も積極的に取り組んでいく姿勢を示しています。私たちもまた、偉大なスポーツ文化を守るために、声を上げ、行動していく必要があるのです。
詳しい情報は、
JSPO公式ホームページや、各種リソースを参照してください。今後の発展に期待が寄せられます。