「働きがいレポート2026」が示す企業の未来と働き方の変革

働きがいレポート2026が示す未来の職場環境

Great Place To Work® Institute Japan（以下、GPTW Japan）が「働きがいレポート2026」を発刊しました。このレポートは、世界中の企業が抱える「働きがい」という重要な問題に対して、長年の調査データと実証的な知見をもとに解決策を提示します。

発刊の背景

日本は少子高齢化、急速なAIの進化、激しいグローバル競争といった厳しい環境に直面しています。これにより、多くの経営者や人事担当者が「働きがい・エンゲージメント」を経営課題として捉え始めています。しかしながら、施策を実施しても成果が一時的なものに留まるケースが多く、何が本当に効果的なのかを見極めることが求められています。このレポートは、そうして生じた課題意識に応えるべく、データに基づく示唆を提供します。

本レポートの３つの主要テーマ

第1章：働きがいを継続的に高める組織の特徴

一時的な改善を達成する企業は数多く存在する一方で、その成果を持続させる能力を持つ企業は限られています。GPTW調査を5年間連続で実施した企業を対象に、持続的に改善している組織と一時的な改善に留まる組織の違いが明らかになりました。

分析の結果、働きやすさの基盤、日常の関係性の質、そして仕事に対する意味や誇り感が持続的な改善に寄与していることが示されました。具体的には、制度的な基盤が整備された組織では、働く社員の日常経験がより良いものとなり、その結果、持続的な働きがいの向上につながるということです。

第2章：中間管理職の働きがい

中間管理職が疲弊している現状が組織全体に与える影響を検証した結果、従業員数100名以上の企業274社のデータを分析しました。中間管理職の働きがいと一般従業員の働きがいには強い相関があることが明らかになり、特に経営層の方針の一貫性や心理的安全性の確保が中間管理職の働きがいを高める要因として浮かび上がりました。

第3章：日本のエンゲージメントの現在地

日本企業が国際的に選ばれる職場になるための重要性が高まっています。G7各国の働きがいのある会社ランキングを分析した結果、日本は5年前に比べてエンゲージメントランキングが3位に躍進しました。特に公正性が強みである一方、心理的安全性や自己表現の機会が不足している点が明らかになりました。ここに改善の余地があります。