大手企業が注目する社外兼務型研修プログラム「side project」第8期が始動

新規導入と継続参加の合同プログラム、side project第8期が開始

業務時間の20%を活用して社外のプロジェクトに参画する研修プログラム「side project」の第8期が、2026年1月よりスタートします。このたび、新たにNTTメディアサプライとアイシンをはじめとした企業が参加を決定し、大手企業が抱える課題に対する解決策として注目されています。本プログラムは、企業内の人材育成と社会におけるイノベーションを推進する目的で実施されています。

新規参加企業の目的

NTTメディアサプライ

大阪を拠点とするNTTメディアサプライは、組織内の社員が多様な価値観に触れることで新しい風を取り入れ、働き方や価値観を変革する狙いがあります。社外のプロジェクトに参加することにより、革新性や変化へ柔に対応する力を養うことを期待しています。

アイシン

愛知県に本社を構えるアイシンは、越境の過程を職場での実践に生かすことに重点を置いています。これまで越境学習の効果を職場に伝えることが難しかったため、side projectによって得られる経験を組織に活かすことを目指しています。

継続参加企業の声

今回継続参加するKDDI、テレビ朝日、森永製菓、阪急阪神不動産、日本郵便の5社は、これまでに培った体験を基にさらに新たな成長を期待しています。特に参加者の80%が「キャリアや仕事への向き合い方が変化した」と回答しており、プログラムの効果が明らかになっています。

参加者の背景

多様な業種から参加するメンバーは、女性管理職やコーポレート部門など、職務において社外のプロジェクトに挑戦しにくい人々も含まれます。このようなプログラムにより、個々のキャリア形成を促進し、更には企業全体のダイナミズムを生み出します。

今後のプログラムの流れ

現在、34名が8社から参加する予定で、10月には参加企業合同でのキャリア開発研修が行われました。11月からは、実際にベンチャー企業との面談を開始し、紆余曲折を経て合意に至った場合には、2026年1月から3月までの3か月間、業務時間の20%を使って実践に取り組みます。

プログラム拡大の可能性

「side project」は、これまでの参加企業にとっても新たなイノベーションを生む可能性を秘めています。ローンディールは、このような取り組みを通じて、企業内の人材流動性を高め、個人のキャリアを自立させることを目指しています。他にも参加企業が増える見込みであり、2026年5月から7月にかけてプログラムに参加する企業科も募集中です。