2030年以降の地域医療を見据えた実践と学びの重要性

ウェールズ大学MBAプログラムによる医療の未来

2025年11月21日、ヒューマンアカデミー株式会社が主催したオンライン講演会において、山口大学医学部附属病院の総合診療部准教授である齊藤裕之氏が登壇しました。この講演会は、ウェールズ大学のMBAプログラムの卒業生によるもので、日本の医療が直面する構造的課題について深く掘り下げる機会となりました。

齊藤氏の医療課題へのアプローチ

講演で齊藤氏は、26年にわたる医師としてのキャリアに基づき、現在の日本の医療制度が抱える深刻な問題を指摘しました。特に、2040年問題に言及し、高齢者の急増と現役世代の減少がもたらす医療現場への影響について警鐘を鳴らしました。彼は、医療の現場で働くためには、5人に1人が医療従事者にならなければならないという厳しい現実を浮き彫りにしました。

医療資源の投入だけでは改善されない現実

齊藤氏は、2017年に行われた47都道府県の調査結果を紹介し、医療費や医師・看護師数の増加が死亡率の改善には繋がらないという衝撃の事実を明らかにしました。たとえば、医師数が少ない長野県が東京よりも死亡率が低いことは、医療資源の投入だけでは人々の健康を向上することができない証拠だと指摘しました。

総合診療医制度の遅れ

齊藤氏は、国内の総合診療医制度がアメリカより50年遅れているという現実に触れ、専門医認定を受けた人数がわずか1,000人程度であることを説明しました。アメリカでは予防医療の充実や無駄な入院の削減などの利点が実証されていることを踏まえ、日本においても同様の取り組みが必要であると訴えました。

健康の社会的決定要因とは

講演では、健康の社会的決定要因の重要性にも言及がありました。医療アクセスが健康に与える影響はわずか20%に過ぎず、地域や社会環境が40%を占めるというデータに驚きを隠せません。この背景には、地域の人々が相互に支え合うことで健康が向上し、長野県の低死亡率が証明されていることがあります。また、社会的孤独が健康リスクにおいて甚大な影響を及ぼすことも示されています。

地域医療改革に向けた前進

齊藤氏は、山口県での地域医療に対する取り組みを紹介し、総合診療研修施設を27箇所まで拡大した経験を語りました。地域の健康改善には、若手医師の育成が重要であり、MBAプログラムで学んだマネジメント原則を医療現場でどう生かすかが鍵であると強調しました。国内の総合診療医の増加を目指す長期プランに取り組みながら、死亡率の低下をもたらすための活動に尽力しています。

講演の総括

本講演会は、医療という専門分野におけるマネジメント教育の重要性を再確認する機会となりました。将来の日本の医療産業において、MBAで学んだ知識と技術がどのように活かされるか、その未来に期待が持てる内容でした。

このような取り組みを通じて、医療従事者たちが各地域での健康促進に寄与できるよう、教育プログラムの重要性が改めて認識されています。今後も、医療と経営スキルが結びつくことによって、さらに高いレベルの医療サービスが提供されることを期待したいと思います。