人材育成施策を経営層に効果的に説明する方法とは

2026年9月8日、オンラインフォーラム「HRサミット2026 ONLINE」で、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズの代表取締役社長である榊巻亮氏が登壇します。人材育成施策の必要性を経営層や関係者に伝えるための効果的なフレームワークを紹介します。

講演の背景

人材育成施策の重要性は、多くの企業で理解されていますが、求められる人材像から施策の狙いまでを総合的に捉え、組織内で共通の理解として説明することは非常に難しいのが実情です。単なる研修の設計にとどまることが多く、「現在なぜこの施策が必要なのか」「経営や事業にどのような影響を及ぼすのか」といった根本的な問いに対する答えが不十分なケースも多く見受けられます。

そこで本講演では、組織戦略や人材戦略、さらには具体的な人材育成施策を検討するための「人材戦略検討フレーム」を提示します。このフレームは、組織の内部・外部環境や役割、求められる人材像、必要なスキルセット、育成施策の狙いなど、戦略を具体化するための6つの問いに基づいて構築されています。

6つの問いによるアプローチ

この講演では、以下の6つの問いに沿って、組織にとって必要な施策を具体的に検討する方法を解説します。

1. 組織の内部環境はどうなっているか？
組織の現在の状況や文化を理解し、何が問題なのかを把握します。

2. 組織の外部環境はどうなっているか？
市場や競合がどのような状況にあるのか、外的要因を分析します。

3. 求める人材像はどのようなものか？
組織にとって理想的な人材像を描きます。

4. 必要なスキルセットは何か？
求める人材が身につけるべきスキルを具体的に検討します。

5. 育成施策で狙う変化は何か？
施策が達成すべき成果や変化を明確にします。

6. 関係者をどう揃えるか？
組織内の共通認識を構築するための関係者の合意形成に向けたアプローチを考えます。

これらの問いを通じて、個別の施策を単なる点として捉えるのではなく、全体の人材戦略を踏まえたうえで施策の必要性や期待される変化を語ることができるようになります。これにより、研修だけでなくOJTや配置・登用など、広範な人材育成施策に取り組む際の考え方や実践的な手法を持ち帰ることができます。