インターネットで商品探しの傾向が鮮明に！最新意識調査の結果を解説

商品探しに関する意識調査の結果

株式会社ONE COMPATHが提供する「Mapion Biz」は、全国の男女を対象にした商品探しに関する意識調査を行いました。この調査は2025年1月10日から1月13日にかけて実施され、13,667名の回答が集まりました。その結果、購買行動や商品の取扱店舗に関する関心が浮き彫りになりました。

インターネットでの事前確認は当たり前に

調査によると、82.1%の生活者が欲しい商品の取扱店舗をインターネットで確認した経験があると回答しました。これは4年前の76.8%から5.3ポイント増加しており、ネットでの情報収集が一般的な行動になっていることが伺えます。これにより、商品を購入する前にどこで購入できるのか確認することが当たり前になりつつあります。

商品認知の経路は世代によって異なる

新しい商品や欲しい商品を知る経路についても興味深い結果が得られました。全体では6割以上が「テレビ番組やCM」と回答しましたが、年代によっては異なる傾向が見られました。特に若年層では「SNS」が重要な情報源として浮上しており、世代ごとの情報収集の仕方の違いが顕著です。

購入店舗の事前確認が購入の判断材料に

事前に商品の取扱店舗が分かることが購入にどれほど影響するかについて、72.4%の生活者が「影響がある」と回答しました。この結果は、商品取扱いの「見える化」がいかに重要かを示しており、消費者は購入意欲を高める要素として店舗情報の利用を求めています。

特に、欲しい商品が店頭になかった場合、55.0%の人が「他の店舗で探す」と回答しており、34.9%は「オンラインストアで購入」を選んでいました。一方で、35.4%の人は購入をあきらめてしまうため、取扱い情報を明確に提供することが販売機会損失を防ぐカギとなります。

商品取扱い店舗検索機能の利用状況

最近はメーカーのサイトやアプリで「取扱い店舗を探す」機能が増加しているが、その利用率は約3割にとどまっていることが分かりました。一方で、28.4%の人はその機能があること自体を知らないという結果もあります。こうした機能を広く周知することで、さらなる購買機会の創出が期待されています。

実店舗での購入行動

実際に「取扱い店舗を探す」機能を利用した後、63.6%の生活者が店舗で商品を購入した経験があると答えています。特に購入者の中には「実物を見て購入したい」との声が多く、商品を確認する際には実店舗が選ばれていることがわかりました。また、ネット購入では手元に届くまで時間がかかるため、すぐに商品が欲しい人々にとって実店舗での購入がますます重要になっているようです。

タイパ志向の進化

最近の調査結果は、特に若年層を中心にタイパ（タイムパフォーマンス）を重視する傾向が強まっていることを示しています。事前リサーチを行うことで、より効率的に商品を手に入れる動きが広がっています。ネットで手軽に購入できると思われがちですが、実際には確実な取扱店を利用して店舗で購入することが「タイパ」に繋がることが新しい消費行動の一つとして浮き彫りになっています。