介護現場の医療支援を変えるドクターメイトの取り組み
介護施設での医療ニーズが高まる中、ドクターメイト株式会社が提供する新たな医療ソリューションが名を馳せています。2025年6月14日、長崎にて開催された「第7回日本在宅医療連合学会大会」で、同社の代表取締役医師である青柳直樹氏が発表した内容について詳しくご紹介します。
学会での発表内容
発表のテーマは「介護施設に対するオンライン医療相談と夜間オンコール代行の導入による通院、救急搬送の削減可能性」。介護施設は高齢化や早期退院の影響を受け、医療ニーズが年々増加している状況にあります。これに伴い、従来の医療体制では対応が難しい専門外疾患への医療ニーズや夜間対応の負担が生じています。
ドクターメイトは、介護職員や施設看護師が365日専門医にオンラインで相談できるシステムと、夜間のオンコール対応を行うサービスを提供しています。これによって、入居者の不要な通院や救急搬送を減少させ、施設内での医療支援の質を向上させることを目指しています。
オンライン医療相談の導入
ドクターメイトは現在、約600の特養施設に対してオンライン医療相談サービスを展開しており、年間約1万件の相談が寄せられています。その内、90%が施設の嘱託医の専門外に関するものです。具体的には、皮膚科や精神科への相談が増えていると言います。この取り組みにより、ある施設では皮膚科の受診件数が70%、精神科受診件数が50%も減少したという、喜ばしい実績も報告されています。
夜間オンコール代行の重要性
また、ドクターメイトが提供する夜間オンコール代行サービスは、看護師と医師からななる専門チームが緊急時に対応し、適切なアドバイスを行います。これは、夜間の医療支援の更なる充実を意味します。このサービスを導入した施設では、夜間搬送件数が大幅に減少したことが確認されており、さらには特養の3分の2以上が夜間勤務の不安が軽減されたと回答していることからも、効果が裏付けられています。
今後の展望
発表の最後には、ドクターメイトが今後もサービスの定量的な効果を検証し、介護現場における負担軽減と医療・介護連携の質向上を目指すと語られました。具体的には、導入前後の受診数や夜間救急搬送数、入院数データを継続的に収集・分析し、サービス改善に取り組むとのことです。
まとめ
ドクターメイトのオンライン医療相談と夜間オンコール代行サービスは、今後の介護施設における医療支援の新たな可能性を示しており、地域の介護現場を強力にサポートしていく存在となることが期待されています。青柳直樹医師が強調したように、ICTを活用したソリューションが、介護の質の向上だけでなく、現場で働く医療スタッフの負担軽減にも寄与する未来が約束されたのではないでしょうか。