デルタ電子と三菱重工、エネルギー管理高度化で提携。脱炭素化の新モデルを探る

エネルギー管理の未来を切り拓く共同プロジェクト

近年、産業界ではカーボンニュートラルへの転換が急務とされています。特に製造業は、エネルギーの効率的な利用が求められています。そんな中、デルタ電子株式会社と三菱重工業株式会社がタッグを組んだニュースが注目を集めています。両社は、三菱重工の脱炭素モデル工場「三原製作所」（広島県）におけるエネルギー管理の高度化に向けた技術検討に着手しました。

目的は2050年カーボンニュートラルの実現

この提携は、三菱重工が目指す2040年カーボンニュートラルの実現に向けた重要なステップです。製造現場でのエネルギー利用を最適化し、運用効率を向上させることで、全体の持続可能性を高めることを目指しています。デルタ電子は、エネルギーデータの分析やコンサルティング、IoT技術、AI、デジタルツイン技術を駆使して、高度なエネルギー管理システム（EMS）を構築することを提案しています。

カーボンニュートラルトランジションハブ三原

三原製作所は、「カーボンニュートラルトランジションハブ三原」（CNTH三原）として、三菱重工が掲げる脱炭素化推進戦略の中で重要な役割を果たします。この拠点では、先進的なソリューションを導入し、国内外工場でのエネルギー管理の高度化を先導することが期待されています。

検討内容：事前調査フェーズの特徴

まずは事前調査フェーズにおいて、CNTH三原の計測インフラやデータ接続性、通信環境、データ管理体制の評価を行います。これにより、今後のエネルギー管理システムの高度化に向けた基礎情報が整理されます。さらに、工場現場でウォークスルーを通じてエネルギー使用状況を把握し、省エネ施策の候補を絞り込み、その効果を測定するためのKPIも設定します。

将来の方向性と期待される成果

本フェーズで得られた成果を基に、導入ロードマップの策定や次段階のIoTインフラの整備に向けて協議が進められます。両社はこの取り組みを通じて、エネルギー利用や運用の最適化に向けた知識を蓄積し、将来的にはAIやデジタルツイン技術を取り入れた高度エネルギー管理の実現に向けた検討も行います。

デルタ電子は、これまで培ってきた電力電子技術とデジタルエネルギー管理ソリューションを活用し、産業分野のエネルギー効率改善と脱炭素化に貢献していく姿勢を強調しています。製造業のGX推進支援を通じて、持続可能なカーボンニュートラル社会の実現に向け、さらなる取り組みが期待されています。