Rehab、健康経営優良法人2026に認定！介護業界の新たな挑戦

Rehab、健康経営優良法人2026に認定！

介護リハビリテックを手掛ける株式会社Rehab for JAPANが、経済産業省および日本健康会議による「健康経営優良法人2026（中小規模法人部門）」に認定されたと発表しました。この認定は、同社が従業員の健康を重視した経営と、そのための独自の施策に取り組んできた成果が評価されたものです。

健康経営優良法人認定制度とは

「健康経営優良法人認定制度」は、企業が従業員の健康管理を経営的視点で行い、戦略的に実践する姿勢を評価する制度です。この制度は、経済産業省と日本健康会議の共同運営により、大企業と中小企業それぞれが毎年認定されています。

著名な健康施策の紹介

Rehab for JAPANは、「介護に関わるすべての人に夢と感動を。」というビジョンのもと、社員の健康寿命延長を目指した運営を展開しています。このスタートアップは、持続可能な成長のためには従業員の健康が不可欠であると認識し、「健康第一」を合言葉に、健康経営を進めてきました。

主な取り組み

Rehabは様々な健康施策を導入しており、その一部を以下に紹介します。

- 専門職による健康TIPSの配信

社内の理学療法士などの専門スタッフが監修した信頼性のある健康情報を定期的に配信しています。

- 従業員主体の情報共有

社内のコミュニケーションツールを利用し、すべての従業員が自主的に健康に関する情報を発信・共有できる仕組みを構築しています。

- ビジュアル啓発活動

ストレッチや水分補給などの重要性を理解しやすくするため、テーマ別のポスターを作成し、社内で広く周知しています。

- 運動習慣の促進

全社員参加の「歩数チャレンジ大会」を開催し、ゲーム要素を取り入れて運動機会を提供しています。

- メンタルヘルス強化

経営陣向けの「ラインケア研修」を年に一度実施し、職場の心理的安全性を向上させています。

- データドリブンでの改善

定期的なアンケートを行い、職場の健康に関する課題を可視化し、ニーズに基づいた施策を実施しています。

未来に向けた取り組み

日本の高齢化が進む中で、介護業界は人材不足や労働環境の改善が求められています。働く人々の健康と生産性を両立させることは、業界全体の持続可能性にとって不可欠です。Rehabは「科学的介護」の実現に向け、自社が健康経営の模範となり、そのノウハウを業界全体に還元することを目指しています。今回の認定を力に、従業員が最良の状態で挑戦し続けられる環境を構築し、「介護に関わるすべての人に夢と感動を。」とするビジョンの実現に向けてさらなる努力を続けます。

会社概要

- 商号：株式会社Rehab for JAPAN
- 設立：2016年6月10日
- 代表者：代表取締役社長 CEO 大久保亮
- 事業内容：科学的介護ソフト「Rehab Cloud」の企画・開発・提供、オンラインリハビリサービス「Rehab Studio」の企画・開発・提供、AI技術を使用した介護関連テクノロジーの研究開発
- 公式サイト：