企業の人材活用を変革するBoost Healthが1.5億円調達し新たな挑戦へ

Boost Healthが1.5億円を調達し人材への新たなアプローチを提示

2023年、東京都中央区に本社を置くBoost Health株式会社は、大きな資金調達を行いました。今回は、AIを活用し、労働市場の変化に対応した人材育成サービス「BOOST」の強化を目指します。具体的には、株式会社ジェネシア・ベンチャーズおよびWPower Fundから1.5億円を調達し、AIプロダクトの向上や、営業体制の強化に注力する方針です。

なぜ、今人材への投資が必要なのか？

昨今、AIの進化に伴い、企業の競争力は人材の自律的な動きに大きく依存するようになりました。従来の業務が自動化される中、個々の社員には創造的な問題解決や判断力を求められています。そのため、企業は自律的に動ける人材をいかに増やせるかが経営課題となっています。Boost Healthでは、「企業価値（人材寄与分）」を経営構造の強さと自律人材比率の掛け算で定義し、今後の戦略を構築しています。

このような背景のもと、企業はどのように自律人材比率を高めていくのか？それには、適切な採用はもちろん、既存社員が再現性高く活躍できるよう支援することが必要です。Boost Healthでは、その支援の質（Q）、個別最適（P）および再現性（R）の3要素を重視しています。

BOOSTが解決する構造的な課題

Boost Healthの「BOOST」は、このQ・P・Rを同時に満たす仕組みとして開発されました。このAIツールは、心理科学を基盤にした認知行動療法などを採用し、社員一人ひとりに365日寄り添う形式で支援を行います。これにより、個々の最適化と成果の再現性を確保しつつ、専門のコーチが月次で高い介入の質を提供します。

BOOSTはAIと人が役割を分担するのではなく、互いの強みを引き出し合うように設計されています。これによって、組織内での人材の活躍がより再現性のあるものとなり、企業の成果向上につながるのです。

BOOST導入による実績

すでに複数の企業での実施により、BOOSTの効果が実証されています。例えば、専修大学大学院との共同研究では、3ヶ月のBOOST使用によって、生産性が平均8ポイント向上し、高ストレス層の71%がストレスを改善したというデータが得られています。このように、環境が変わらない中でも、従業員の意識と行動が変わることで、組織全体の成果にも好影響を与えています。

また、株式会社電通では、異動後の社員のコンディションスコアが47%改善した実績があります。さらに、日立製作所でも大規模な自律型人材育成モデルとしてBOOSTのテスト導入が始まります。

未来への展望と企業の呼びかけ

Boost Healthでは、今後も人的資本投資のROIを明確にするため、エンタープライズ企業との共同実証を進めていく予定です。企業に向けて、管理職依存ではない自律型人材育成モデルの確立を目指すとともに、人材施策の効果を経営指標として示したいと考えている方々からの問い合わせを歓迎しています。

今回は調達した資金を基に、AIプロダクトの精度向上やデータ基盤の強化を図り、営業体制の拡充に努めていくとのこと。日本企業の特性を考慮し、労働市場が求める人材投資の新たなスタンダードを追求していく決意を表明しています。企業の未来は、個々の社員がどれだけ自律的に成長できるかにかかっています。Boost Healthはその環境を整えるために、AIと心理科学の力を結集して、挑戦を続けていくのです。