人的資本経営の新たなスタンダードを示すHEARモデルの提案

HEARモデルの誕生と意義

株式会社バリュー・コア・コンサルティング（VCC）が新たに発表した「HEARモデル」は、人的資本経営における革新的なアプローチとして注目されている。今回のモデルは、人的資本の価値を最大限に引き出すための組織設計フレームワークであり、個々のエンゲージメントを単なる施策から「設計可能な構造」として再定義することを目指している。

HEARモデルの開発背景

日本国内では、労働力人口の減少や生産性向上が求められる中、「どのように人が価値を生み出す組織を構築するか」という問いが経営者たちの頭を悩ませている。この背景には、企業の90.2％が「人材強化」を経営課題として挙げているという調査結果がある。企業が抱える人材の採用、定着、育成の重要性が高まっている一方で、従業員エンゲージメントや生産性指標は依然として低く、構造的な設計が不足していることが問題視されている。

HEARモデルとは

HEARモデルは、組織行動理論や心理学を基にした24の理論を統合し、人的資本から成果までの一貫した構造を提供するものだ。具体的には、次の5つの領域に分けられており、それぞれに関連する理論が体系的に配置されている。

1. 欲求理解（Human Needs）
マズローの欲求段階説やマクレランドの理論など、個人の動機の源泉を探求。

2. 仕事・制度設計（Work & System Design）
目標設定理論やフロー理論などを活用し、努力と成果を結びつける構造を設計。

3. 心理エンジン（Intrinsic Motivation）
自己効力感を通じて行動の持続性を確保するための理論。

4. 組織・信頼（Organizational Structure）
組織内の信頼関係を築くための指針。

5. 進化・文化（Evolution & Culture）
組織文化やレジリエンスを通じて持続的な成長を図る理論。

このような包括的な構造を持つHEARモデルは、エンゲージメントを単一の施策から解放し、組織全体の基盤を再構築することを目的としている。

具体的な施策とその成果

HEARモデルの強力な特徴は、個人の「成長」をエンゲージメントの核心に据える点にある。実際の企業支援プロジェクトにおいて、VCCはさまざまな業界での成果を確認しており、以下のような数字が示されている。

- 金融業：受託件数167％（前年比）
- 保険代理業：売上125％（前期比）
- 製造業：売上132％（計画比）
- 住宅・不動産業：売上197％（前年比）
- BPO事業：売上240％（前年比）
- IT業界：クライアント売上168％

これらの業績は、HEARモデルに基づいた組織設計と実行支援の成果であり、個別の施策に頼らず一貫した構造で取り組むことが重要であることを示している。

HEARモデルのメリット

HEARモデルを活用することで、多くの企業はエンゲージメントを施策ベースから構造的なアプローチに転換できる。これにより、経営層や人事部門、現場の管理職が共通言語を持ち、組織の課題を明確化することが可能となる。さらに、人的資本経営を具体化する道筋が示され、この成果が企業の持続的成長につながることが期待される。

今後の展望

VCCはHEARモデルの社会実装を進め、診断や教育プログラム、エンゲージメントプログラムの提供も行っていく予定だ。2026年には、全40項目からなる「公式チェックシート」を無償公開し、企業が自社の組織構造における課題を明確にするための環境を整える。これにより、人的資本経営の重要性を理解し、実装を進める土壌が整うことが期待されている。

型にはまらない柔軟な組織設計と、個人の成長に寄与するエンゲージメントに基づくHEARモデルは、今後多くの企業にとって新たなスタンダードとなる可能性が高い。人的資本を成果に導き、企業の持続可能な成長へとつなげるこのモデルの展開に、今後も注目が集まるだろう。