EY新日本、サステナビリティ専門家を2倍増の2,951名認定

EY新日本、サステナビリティ専門家2,951名を認定

EY新日本有限責任監査法人は、サステナビリティ開示・保証業務認定者制度（SDA認定者制度）を通じて、2025年度の目標として2,951名を認定しました。この数は前年の1,385名から倍以上に増加しており、サステナビリティ関連の専門家育成に大きく貢献しています。

SDA認定者制度とは？

SDA認定者制度は、EY新日本のメンバーに対してサステナビリティ開示・保証業務に関する専門知識や実務経験を提供することを目的としています。受講者は、サステナビリティ開示や保証業務に関する研修を修了したメンバーに与えられ、高度なスキルを持つ専門家として認定されます。これにより、今後のサステナビリティ情報開示に対する国内外の制度に対応するための人材を育てることが期待されています。

EYの専門家協力

EY新日本は、気候変動やサステナビリティに関する専門家で構成される気候変動・サステナビリティ・サービス（CCaSS）の部門と、保証業務の専門家である監査部門の公認会計士が協力し、サステナビリティ保証などのサービスを提供する業務モデルを確立しています。この連携により、クライアントに対して質の高いサービスを提供しています。

高品質な監査・保証業務の提供

EY新日本は、今後もSDA認定制度を活用し、企業情報開示に対する高品質な監査や保証業務の提供を進めていく方針です。これは金融・資本市場の健全な発展に寄与するための重要な一歩と位置づけられています。

EY新日本のサステナビリティ開示推進室の室長である馬野隆一郎は、次のようにコメントしました。「導入3年目で認定者数が前年の倍以上になったことで、サステナビリティ人材教育が広がっています。新たに導入されるサステナビリティ開示基準や制度保証に向けて、クライアントと保証提供者との対話がますます重要になっています。」

企業の持続可能性をリード

EY新日本は今後、企業のサステナビリティ経営や情報開示実務をリードするための人材育成にさらに力を入れていくことを決定しています。これによって、持続可能な社会の実現に向けた貢献が期待され、顧客に対しても新たな価値を提供できる体制が整います。サステナビリティ業務の重要性が高まる中、EY新日本はその先頭に立つ存在として、努力を続けることでしょう。

EYのビジョン

EYは、クライアントや社会、そして地球のために新たな価値を創造し、資本市場における信頼を確立することを目指しています。データやAI、先進テクノロジーを活用することで、クライアントが未来を自信を持って形作るための支援を行い、現在の課題解決に導きます。EYの活動領域は監査やコンサルティング、税務、ストラテジー、トランザクションなど多岐にわたっています。

EY新日本有限責任監査法人は、EYの日本におけるメンバーファームとして、監査や保証業務を中心にアドバイザリーサービスを提供しています。企業の持続可能な成長を支えるための取り組みを通じて、EYは未来の信頼性を築いていくことでしょう。