住友重機械工業がCDP水セキュリティレポートでAリストに選出
住友重機械工業株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:渡部敏朗)は、気候変動に関する情報開示を促進する国際的な環境非営利団体CDPから、「水セキュリティレポート2025」において最高評価である「Aリスト企業」に選ばれました。これは、その取り組みや情報開示が特に優れている企業に与えられる称号です。
環境への責任を果たす住友重機械グループ
住友重機械工業は1991年に環境方針を策定し、以来環境汚染防止や水資源の有効利用に力を入れてきました。この取り組みの一環として最近では、生物多様性に関連する水リスクにも焦点を当て、TNFD(Taskforce on Nature-related Financial Disclosures)に基づく情報開示を開始しています。水資源そのものは大量に消費するものではありませんが、事業継続にとって非常に重要なものであり、これまでの20年以上にわたり、積極的に削減活動を行ってきました。
水リスクへの対応
また、近年は激しい気象災害の影響に伴う油類の漏洩など、水リスクへの対応も強化しています。これにより、操業地域の水環境を守りつつ、油類や化学物質の漏出防止をさらに徹底していく方針です。住友重機械工業は、これらの企業努力を持続可能な社会の実現に向けて、一層推進していく所存です。
住友重機械のサステナビリティの取り組み
住友重機械グループは、環境に優しい経営へ向けた取り組みを進めています。具体的には、以下のような分野での活動をしています:
これらの取り組みは、企業の社会的責任を果たすための基盤となっており、今後も継続的に実施することで、持続可能な開発を促進することを目指しています。
CDPとは
CDP(Carbon Disclosure Project)は、企業や都市の環境に対する取り組みを調査、分析し、その結果を公開する国際的な非政府組織です。彼らは130兆米ドルを超える資産を持つ680以上の投資家と連携し、企業が環境に与える影響を明らかにしながら、温室効果ガスの削減や水資源の保護、森林保護などを推進しています。当社も2012年から気候変動に関するレポートに取り組み、2017年からは水セキュリティに関する報告を行っています。
これからも住友重機械工業は、持続可能な未来を見据えた企業活動を続けていきます。