荒井商事がアフガニスタン地震被災地への寄付を実施

2025年9月1日にアフガニスタンで発生した大規模地震の影響を受け、荒井商事株式会社が被災者への支援活動を行いました。神奈川県平塚市に本社を置く同社は、この災害に対し、総額3,000,000円を認定NPO法人国際連合世界食糧計画WFP協会へ寄付したことを発表しました。寄付金の贈呈式は、2025年10月22日に行われ、同社代表取締役社長の荒井亮三氏が出席しました。

寄付贈呈式では、荒井社長が「アフガニスタン国籍の会員が約170社おり、私たちにとってこの問題は他人事ではありません」とコメントを寄せました。彼の言葉には、国籍や地域に関わらず、全てのお客様を大切にする企業の姿勢が反映されています。荒井社長は、今後も引き続き、支援を続けていく意向を示しました。

また、国連WFP協会の事務局長である青木創氏も出席し、アフガニスタンの現状について語りました。彼は、「地震の発生により、被災世帯の約96％が食料源を失った」との情報を伝え、今回の寄付がいかに重要かを強調しました。WFPは、地震発生の数時間後には現地での緊急支援を開始し、5万8,000人以上の方々に食料を届ける活動を行ったとのことです。このような迅速な支援体制は、WFPの大きな特徴であり、迫りくる危機に対して即座に対応できる能力が求められます。

青木氏は「荒井商事様には、ミャンマー地震の支援に続き、今回もご支援いただき、感謝しております」と述べ、同社の貢献に対する感謝の意を表しました。復興には時間がかかるものの、こうした支援が確実に被災者の手助けとして届くことを願っています。

最後に、荒井商事は、創業から105年を迎え、様々な分野での事業を展開しています。1920年に米穀卸売業としてスタートし以来、貿易業やオークションビジネスなど、多岐にわたる取り組みを行ってきました。同社の活動は、地域社会への貢献と共に、国内外でのビジネスの発展を目指しており、今後もその姿勢を貫くことでしょう。アフガニスタンの被災者に心を寄せ、彼らの早期復興を祈念しつつ、荒井商事のさらなる取り組みに注目が集まります。