マニュライフ生命が初開催した長寿経済フォーラムの全貌と今後の展望

マニュライフ生命が開催した長寿経済フォーラム

2024年1月19日、マニュライフ生命保険株式会社は、産経新聞社と共同で「長寿経済フォーラム」を東京都新宿区にて初めて開催しました。今回のフォーラムには約350人が参加し、日本が直面する重要な社会課題、すなわち「人生100年時代」における経済的豊かさの実現について深掘りされました。

経済的な不安定性と老後資金

日本人は世界トップクラスの長寿を誇りますが、老後に関する経済的な不安も高まっています。マニュライフが実施した「アジア・ケア・サーベイ2025」によると、日本では77％の人々が老後の資金に対し不安を持っています。フォーラムでは、経済的な不安なく老後を迎えるための明確な方針として、分散投資、早期の計画立案、家庭内での対話が重要であることを話し合いました。

基調講演：現状維持は危険

基調講演は、日本金融経済研究所の馬渕磨理子氏によって行われ、テーマは「未来を切り拓く退職準備：不確実な時代を生き抜く戦略」でした。馬渕氏は、現在の物価高や実質賃金の低下を背景に「何もしないことが最大のリスク」と警告しました。参加者に対し、自己のライフプランを考慮した資産設計の重要性を強調し、行動する佳境へとつなげる具体的なアドバイスを提供しました。具体的には、NISAや保険、分散投資を駆使し、ファイナンシャルプランナーへの相談をすすめるとともに、インフレや円安対策として分散投資の必要性にも触れました。

パネルディスカッション：行動を促す道筋

フォーラムの後半では、澤穂希さんらによるパネルディスカッションが行われました。澤さんは、子育てをしながらも老後の資金について真剣に考えるようになった経緯をシェアし、家族と相談することで計画を立てることの重要性を語りました。また、慶應義塾大学の井上教授は、日本人の行動先延ばしに対する心理的要因を指摘し、細分化した不安を乗り越えて行動することが不可欠であると力説しました。

山本真一社長は、現役世代にとって将来設計の明確化が老後への備えにどう影響するかを示し、行動に移すことの意義を強調しました。また、ファイナンシャルプランナーとの相談が効果的であることを指摘し、日本における相談が低い理由として「お金の話はプライベート」とする文化的観点もあげました。

長寿経済インスティテュートの展開

マニュライフのCEO、ライアン・シャーランドは、長寿のパラドックスについて示し、「長寿はただ年齢を重ねるものではなく、健康や経済、心理的ウェルビーイングを考慮して生きることが大切」と述べました。さらにグローバルな「長寿経済インスティテュート」が日本に展開されることも発表され、長寿に関連する研究や知見を共有し、より豊かな未来に向けたソリューションを提供するとしました。