地方移住時に求める条件、リモートワーク優先が明らかに

地方移住時に求められる条件

最近の調査によると、地方移住を検討する際に最も重視される条件は「フルリモートで働ける仕事」であることが明らかになりました。このニーズを受けた調査は、株式会社LASSICが運営する「テレワーク・リモートワーク総合研究所」によって実施され、1,005名のワーキングパーソンを対象に行われました。

調査概要

調査では、リモートワークを経験した方々に地方移住の条件を尋ねました。その結果、全体の38.5％が「フルリモートで働ける仕事」を最優先とし、2位の「地方でも都心と同等の給与」（28.2％）を大きく上回りました。このデータには、出社形態による条件の違いが色濃く反映されています。

出社形態による差異

具体的には、フルリモート勤務者の55.4％がリモートで働けることを1位として選んでいるのに対し、フル出社者は31.5％が同じく「地方でも都心と同等の給与」を挙げました。このことから、リモート勤務の割合が高い人ほど実現条件の優先度が変わる傾向が強いことが分かります。

年代別の傾向

年代別に見ると、「どんな条件でも地方移住は考えない」と回答した割合は、20代が8.7％であったのに対し、60代では27.4％となり、高齢世代になるほど移住に消極的になる傾向が鮮明でした。この回答には、生活の安定や環境の変化に対する不安が影響していると言えるでしょう。

一方で、「フルリモートで働ける仕事」と答える割合は、各年代で安定しており、33〜41％の範囲にとどまっている点は興味深いです。このことから、働き方の選択肢が広がる現代において、どの世代でもリモートワークの重要性が認識されていることが伺えます。

性別による意識の違い

性別に注目すると、女性が「フルリモートで働ける仕事」を選択する割合は40.6％、男性は36.6％という結果が出ました。また、移住には「どんな条件でも考えない」と答えた男性は15.7％、女性は20.9％で、女性の方がその傾向が強いことがわかります。

この調査から明らかになった「地方×リモート」の魅力は、仕事の選択肢が増えることで、都心の仕事を地元で行える可能性を指摘する声です。33.0％の人々が「地方に住みながら都心の仕事ができるのは魅力的」と回答し、次いで31.3％が「生活コストが下がりそう」と考えていました。

結論

本調査の結果から、地方移住を考える多くの人々が、ライフスタイルの選択肢としてリモートワークを重視していることが強く感じられます。また、年代や性別によって異なる移住意欲や条件が浮き彫りになり、多様化する働き方の中で地方移住に対する考え方も変わってきているのではないでしょうか。リモートワークを活用することで、これからの地方の魅力がさらに引き出されることを期待したいものです。