JTOWERが国内739物件で屋内インフラシェアリングを推進中！

JTOWERの屋内インフラシェアリング構想とは

通信の進化が求められる現代、株式会社JTOWERは屋内インフラシェアリング・ソリューションの取り組みを加速しています。2025年9月時点での導入実績は全国で739件に達し、前年同期比で123%という成長を見せています。特に、商業施設やオフィスビルだけでなく、一万人が収容できるアリーナ施設でも導入が続いています。

アリーナ施設の重要性

JTOWERの山本重好執行役員は、最近の導入数が特にアリーナやスタジアムに集中していることに言及しました。これはBリーグが進める「アリーナ構想」に基づき、2026年からスタートする新リーグ「Bプレミア」の参入条件として、充実したアリーナ施設が求められているからです。それに伴い、全国各地でアリーナの建設が進み、その通信環境の整備が急務となっています。

例えば、LaLa arena TOKYO-BAY（千葉県船橋市）やGLION ARENA KOBE（兵庫県神戸市）では、JTOWERが提供した電波環境の整備が行われています。これにより、来場者が多く集まる際の物品販売やスムーズな入場が可能になり、より快適な観戦体験を実現しています。

インフラシェアリングのメリット

JTOWERの屋内インフラシェアリング・ソリューションは、従来の携帯電話キャリアがそれぞれに整備していた設備を共用化するという新しいビジネスモデルです。これにより、設備や運用・保守にかかるコストを削減し、効率的なネットワークの整備が可能になります。また、消費電力や資材、工事回数の削減ができるため、環境負荷の低減にも寄与しています。

例えば、延床面積が1万㎡を超える大型のビルでは、屋内の通信環境の整備が特に求められます。JTOWERのソリューションを使うことで、不動産事業者は省スペース化や電気代の削減が可能になり、携帯キャリアにとっても設備投資や運用費用が軽減されるという双方向のメリットがあります。さらに、最終的には携帯ユーザーにとっても通信環境が向上し、満足度を高めることが見込まれています。