賃貸住宅業界に革新！低CO2鋼材「ほぼゼロ」を採用した新しい取り組み

株式会社アーキテクト・ディベロッパー（ADI）は、賃貸住宅市場において画期的な取り組みを開始しました。業界初の低CO2鋼材「ほぼゼロ」を標準建材とし、2025年2月から初めて導入します。2026年5月以降、年間約100棟の全物件でこの取り組みを進めていく予定です。

低CO2鋼材「ほぼゼロ」の効果

ADIのモデル棟では、躯体製造段階でのCO2排出量を約67.9トンから約52.1トンへと、約23.3%の削減が見込まれています。これにより、年間で約1,580トンのCO2削減が期待されます。この削減量は、杉の木約11.3万本が1年間に吸収するCO2量に相当し、大規模な環境改善に寄与します。

背景：業界全体の脱炭素化が求められる

日本政府が掲げる2050年カーボンニュートラルを達成するためには、建設業界におけるCO2排出削減が欠かせません。建設分野は世界的に見てもCO2排出量の約37%を占め、その中でも鉄骨建築物での排出が大きいとされています。これまで、環境配慮型建材はコストの壁から広く採用されてこなかったものの、近年のESG投資の増加や入居者の環境への意識向上が背景となり、賃貸住宅でも脱炭素化が求められるようになってきました。

活用方法と期待される影響

新たに採用される低CO2鋼材「ほぼゼロ」は、従来の鋼材に比べ製造時のCO2排出量を約75%削減しているため、建設プロセス全体での環境負荷を大きく抑えることが可能です。ADIは、特に梁部分にこの鋼材を使用し、躯体の約25%を占める主要部材の切り替えを行います。これにより、他の部分でも自然エネルギーを活用した生産方法の導入が進むことが期待されます。