日本エネルギー機構の新たな試み
再生可能エネルギーの普及に力を入れている日本エネルギー機構(東京都渋谷区)は、2025年6月に新しいプラットフォームとして公式noteを開設しました。この取り組みは、企業としての公式な見解にとどまらず、経営陣や社員たちのパーソナルな視点や思いを伝える場所として重視されています。
開設の背景
これまで、日本エネルギー機構は「Japan Energy Times」というメディアを通じて、エネルギー政策や業界動向、プロジェクトの事例など、一般的な情報を提供してきました。しかし、社内の活動やメンバーの気持ちなど、内側からの視点を伝える機会は少なく、そんな「伝えきれなかった」内容を私たちのnoteでは発信していくという狙いがあります。
このnoteは、公式なメッセージではなく、組織内での会話や経験を中心に取材することで、より親しみやすい形で情報を届ける場と位置づけられています。日常の試行錯誤やメンバーの葛藤も含め、もっとフラットにコミュニティとつながっていこうという試みです。
コンテンツの内容
noteでは、様々なコンテンツを発信する予定です。一つは役員陣による不定期コラム。再生可能エネルギーに対する思いや、自社設立のエピソードなどが語られることでしょう。また、広報には載せられない社内の様子や、議論の内容をドキュメント形式で紹介する“現場の空気感”を伝えるコンテンツもあります。
さらに、セミナーやフォーラムでの舞台裏、準備の様子などを記録した参加レポートも掲載予定です。加えて、開発中の新しいプロジェクトのアイデアや検討中のビジネスモデルを先行公開し、読者の反応を事業に活かす試みも行います。
このように、「Japan Energy Times」がより公式な情報提供の場だとすれば、noteはその裏側で起こっている素顔や実情を見せる、よりカジュアルでオープンな場です。
今後の方向性
公式noteは、組織内での“実験場”としても機能することを目指しており、業界の新しい対話のきっかけになることを期待しています。今後からは、インターンメンバーやパートナー企業の関与による執筆、さらには社外ライターとの協力による多様な記事の展開も視野に入れています。そのために、まずはぜひフォローをしていただき、気軽に目を通していただければと思います。
会社概要
日本エネルギー機構は東京都渋谷区にあり、代表取締役社長は猪熊克己です。公式サイトやメディアは以下からアクセスできます。
お問い合わせ
日本エネルギー機構の広報は、info@nihon-energy.co.jp にてご連絡を受け付けています。興味のある方はぜひ、公式noteをチェックしてみてください。