商船三井が挑むGHG削減の新たな一手
株式会社商船三井が、環境配慮を旨とした新技術の開発を目指し、米国のスタートアップ企業13 Mari社に出資しました。13 Mari社は、船舶に設置するうろこ型水流改善装置の開発に特化しており、これは環境問題への取り組みに向けた重要なステップとなります。
13 Mari社の革新技術とは?
13 Mari社が開発した省エネ装置は、航空機や自動車に用いられるエアロダイナミクス技術を船舶に応用したものです。この装置は、船体近くの水流を効果的にコントロールし、抵抗を軽減。これにより、燃費の改善と安定航行を同時に実現することを目指しています。
具体的な効果
装置は船側に10~20個程度装着することで、GHG排出量と燃料消費を3~7%削減することが期待されています。また、風力推進装置やその他の省エネ装置と併用することで、さらなる省エネ効果が見込まれます。
環境への配慮
13 Mari社の装置は新造船や就航船に容易に装着することができ、設備投資や工事を必要としません。このため、早急に環境対応策を取り入れることが可能です。特に中小型船においては、限られた機器の配置スペースの制約から風力推進装置の導入が進まなかったため、この装置のニーズが高まることでしょう。
商船三井は、ドライバルク、エネルギー、製品輸送など多岐にわたる領域でのこの技術活用を促進し、GHG排出削減に貢献する考えです。新たな技術開発によって、海事産業全般での脱炭素化の流れを強化することを狙っています。
環境ビジョンの実現に向けて
商船三井は2030年度までにネットゼロ・エミッションを目指し、「商船三井グループ 環境ビジョン2.2」を策定。これに基づき、さらなる省エネ技術の導入を推進しています。13 Mari社への出資により、GHG排出削減だけでなく、社会全体の低・脱炭素化にも貢献することが期待されます。
13 Mari社の背景
13 Mari社は米国を拠点とするスタートアップ企業で、シンガポールや英国、ブルガリアにも拠点を持っています。彼らの研究開発は流体力学の最前線を行っており、船舶に装着するうろこ型の水流改善装置を2026年までに複数の海運会社に提供予定です。
まとめ
商船三井と13 Mari社の連携は、船舶業界におけるGHG削減と省エネ技術の導入に向けた明るい展望を示しています。今後、このような取り組みが広がれば、環境への影響を大幅に軽減することが期待されます。カーボンニュートラルな未来に向けて、連携した動きが加速することを願っています。