防災対策への関心高まるも、食品備蓄は課題山積
クックデリ株式会社(本社:東京都港区・大阪府大阪市)が実施した「防災に関する意識・備蓄実態アンケート」の結果、家庭での備蓄について興味深い実態が明らかになりました。特に、震災から15年が経過する中で、皆さんがどのように防災に取り組んでいるのかにフォーカスし、現在の備蓄状況や課題を深掘りしていきます。
防災備蓄に関するアンケート結果
調査に参加した111人の従業員の68%が何らかの形で家庭に備蓄をしていると回答しましたが、その内容には大きなギャップがあることが判明しました。具体的には、現実には「1~2日分」の備蓄が主流であり、国が推奨する「最低3日分」の備蓄ができている人はわずかでした。
理想の備蓄と実際の乖離
a.
備蓄量の限界
国のガイドラインでは、災害発生から支援が届くまでに必要な量として「3日分以上」が推奨されています。しかし、実際のアンケート結果では、最も多い備蓄量が「1~2日分」だったことが課題とされています。さらに、「自宅にあると安定感が増す備蓄量」として、6割以上が「3日分以上」を望むという矛盾した状況が露呈しました。
b.
備えたくても備えられない防災グッズ
また、備蓄したものと安心できるものを比較したところ、「簡易トイレ」や「3日分以上の飲料水・食料」、「衛生用品」などで大きな差が見られました。多くの人が災害時に必要なものの重要性を理解しつつも、実際には備蓄が難しいという現実が浮き彫りになっています。
クックデリの取り組み
このような調査結果を受け、クックデリでは社員が日常生活の中で無理なく防災備蓄を実践できるような新たな取り組みを予定しています。具体的には、クックデリの商品を活用した「ローリングストック」の施策です。これは、冷凍食品を利用して備蓄を管理する新しい形で、必要なときに食べられる状態のものをストックしておくことができる仕組みです。
クックデリの冷凍食品の利点
冷凍保存が可能で、長期間ストックができるため、災害時にも心強い食品です。
自然解凍で食べられるため、特別な調理が不要で、容易に食事が取れます。
栄養に配慮された設計のため、高齢者施設向けでも安心して提供することが可能です。
結論:防災の重要性と実行可能な備え
今回の調査を通じて、多くの人が防災の重要性を認識しつつも、十分な備蓄ができていない実態が明らかになりました。今後、クックデリは社員の声を反映しつつ、防災対策を進めていくことで、誰もが無理なく備えを続けられるような環境づくりを目指します。私たち自身の安心、安全を確保するために、皆で防災意識を高め、実践へとつなげていく必要があります。