電通総研が新たなOTサイバーセキュリティプラットフォームを展開
株式会社電通総研は、業界のサイバーセキュリティの重要性が高まる中、OT(Operational Technology)領域に特化した安全対策を強化するために、OTサイバーセキュリティプラットフォーム「Nozomi Guardian」を提供開始しました。これは、テリロジー社と連携して展開されるもので、2025年12月4日から実施されます。これにより、製造業や社会インフラにおけるサプライチェーンのセキュリティを強化する新たな手段が提供されることになります。
背景と必要性
近年、製造業やインフラ関連の業界ではデジタルトランスフォーメーション(DX)が加速しています。多くの工場や発電所が外部ネットワークと接続される機会が増え、その結果、従来の閉じたネットワークが開かれることになりました。この変化によって生産性は向上する一方、サイバー攻撃のリスクも増大し、企業のセキュリティ対策が急務となっています。
電通総研は昨年4月に発足した「DSST(DENTSU SOKEN SECURITY TEAM)」を通じて、企業のサイバーレジリエンスを高める取り組みを進めてきました。また、DXの推進に関連するコンサルティングやシステム導入支援にも注力しており、今回の取り組みはその延長線上にあります。OTセキュリティ分野での専門知識を持つテリロジー社との連携により、企業ニーズに応じた実効性の高い支援体制を構築することができます。
Nozomi Guardianの特長
「Nozomi Guardian」は、OTおよびIoT領域に特化したシステムで、以下の機能を提供します。
1.
資産とリスクの可視化
工場ネットワーク内の全ての機器や通信を自動的に検出し、これらを一元的に可視化します。これにより、潜在的なリスクを素早く把握でき、迅速な対応が可能となります。
2.
AIによる異常検知
AIが通常の通信パターンを学習し、不審な活動や異常が発生した場合、即座に検知します。外部からのサイバー攻撃だけでなく、設定ミスや内部の異常も早期に発見し、リアルタイムで通知します。
3.
IT・OTの統合管理
シングルサイトからグローバルに展開する生産拠点まで、それぞれの規模やニーズに応じた柔軟なシステム対応が可能です。既存のITセキュリティツールとも簡単に統合でき、トータルでの管理を実現します。
今後の展開とコミットメント
今後、電通総研は製造業や社会インフラに対して、企業の安定稼働とサイバーレジリエンスの向上を追求するため、技術的な支援だけでなく、平時からの備えを重要視した体制整備や教育支援にも注力していきます。この取り組みを通じて、企業の事業継続と持続的な成長に寄与することを目指します。
電通総研のビジョンは、「人とテクノロジーで未来をつくる」というもので、OTセキュリティの強化や進化を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していく姿勢が示されています。
詳細については、
電通総研の公式サイトでご覧いただけます。
関連リンク
このプラットフォームは、ますますサイバーリスクが高まる現代において、企業にとって必要不可欠な存在となるでしょう。電通総研の取り組みを通じて、より安全な未来を実現していきたいと思います。