山形空港がバイオディーゼル燃料の実証を開始：脱炭素化への新たな挑戦

山形空港がバイオディーゼル燃料の実証を開始

2026年5月28日、山形空港において、新たなバイオディーゼル燃料（BDF）の実証運用がスタートしました。この取り組みは、日本航空株式会社（以下、JAL）、昭和産業株式会社、ボーソー油脂株式会社、ファイトケミカルプロダクツ株式会社、国立大学法人東北大学の5社が共同で進めています。特に、今回のBDFはこめ油製造時に発生する副産物を原料としており、環境に配慮した新しいエネルギー資源の可能性を探るものです。

バイオディーゼル（BDF）の仕組みとは？

山形空港にて使用されるBDFは東北大学が開発した「イオン交換樹脂法」という技術を応用して製造されたものです。この技術により、昭和産業グループのボーソー油脂が畑から出た非可食性のこめ糠脂肪酸からBDFを生成しました。この取り組みが空港での使用に至ったのは、世界初の試みとされ、その実績が広く注目を集めています。

実証の目的と期待される効果

バイオ燃料の需要は年々増加傾向にあり、持続可能な原料調達が求められています。今回の実証プロジェクトでは、山形空港の特殊な地理条件を活かし、多様な気象条件でもBDFの性能をテストすることが可能です。これにより、バイオ燃料製造に向けた新たな資源の選択肢を増やし、安定した供給体制を構築することが目指されています。

本プロジェクトの実施場所である山形空港は盆地に位置しており、そのため冬と夏で極端な温度変化があります。この特性を利用して、BDFの性能を様々な状況下で確認することができます。バイオ燃料の採用は、地域における脱炭素化の進展にも寄与することが期待されています。

今後の展望

実証は2026年5月28日から始まり、約1年間の期間を設けて行われる予定です。主にトーイングトラクター1台を使用し、BDFの実運用による走行性能や車両への影響を評価する計画です。これを通じて、実用段階への結びつきを狙います。

5社はこの実証を契機に、地域に密着した脱炭素化事業の推進を図るとともに、アップサイクル技術を活用して新たなバイオ燃料の製造体制を確立していく方針です。また、東北発の先進技術を活用し、カーボンニュートラル社会の実現に向けて、企業間の連携を強化していく意向を示しています。

今後も、山形空港の事例は、バイオディーゼル燃料の採用事例として大変注目されることでしょう。環境負荷を軽減し、持続可能な未来を築くための新たな一歩を踏み出すこととなります。