2025年のストレスチェック結果から見る業種別ストレス現状と改善の兆し

リモートワークや業務形態の変化に伴い、企業のストレス管理がますます重要視されています。株式会社ドクタートラストが実施した2025年のストレスチェックでは、323万人超が受検し、そのデータを元に各業種のストレス状況を分析しました。今回は、業種別に見られた高ストレス者率や健康リスクの動向についてお伝えします。

ストレスチェックの背景と目的

2015年から義務化されたストレスチェック制度のもと、企業は年に一度、従業員にストレスチェックを実施することが求められています。ドクタートラストでは、その中におけるストレスチェックサービスを多様に展開し、全国の企業の健康維持をサポートしています。

ストレスチェック結果の概要

2025年に行われたストレスチェックでは、約60万人から得られたデータが集計されました。調査結果によると、総合健康リスクが高い業種は「運輸業・郵便業」、「宿泊業・飲食サービス業」、次いで「医療・福祉」です。特に、宿泊業や飲食サービス業が高いストレスを抱えていることが分かりました。

高ストレス者率の状況

高ストレス者率とは、実際に受検者の中でストレスを強く自覚している人の割合を示すものです。2025年に宿泊業と飲食サービス業での高ストレス者率は19％に達し、2年連続で最も高い数値を記録しました。続いて運輸業・郵便業、製造業がその後に続いています。これに対し、「公務」や「不動産業・物品賃貸業」は高ストレス者率が低く、安心して働ける職場環境であることが伺えます。

業種別ストレスの詳細な分析

ストレスがかかりやすい業種として、宿泊業や飲食サービス業では交代制勤務やシフト勤務による生活リズムの乱れや、顧客への迅速な対応が求められるなど、職場特有の事情が影響しています。また、医療や福祉も同様に高いストレスを感じやすい職種です。

健康リスクの高い業種

業種別の健康リスクを見てみると、健康リスクが特に高いのが「運輸業・郵便業」とされています。長時間労働や過重な業務負荷、支援不足がストレスを引き起こしていると考えられます。これらの業種は、上司や同僚からのサポートが不十分であることが、ストレスの増加につながっている可能性があります。

改善の兆し

興味深いのは、「不動産業・物品賃貸業」が過去5年間で最も改善幅が大きかったことです。4.4ポイントの改善を見せるこの業種では、テレワークやデジタル化の進展が影響していると考えられます。オンラインでの営業や業務効率化により、働きやすい環境が整いつつあります。

まとめ

本調査結果から、宿泊業や飲食サービス業が高ストレスの状況が続く一方で、一部の業種、特に不動産業においては改善が確認されました。要因として、働き方の見直しやサポート体制の整備が影響していると考えられます。従業員の健康を守るためには、業務負荷の軽減とともに、周囲のサポートも重要であることが改めて浮き彫りになりました。今後も企業としてこの課題に取り組み、より良い職場環境を整えていく必要があるでしょう。