コロナ後の住まいへの期待が高まる！不動産調査結果を発表

株式会社いえらぶGROUPが実施した「住まい探しに関するアンケート調査」の結果が発表され、住まいに対する価値観の変化が明らかになりました。検索対象は不動産会社237名及び一般のエンドユーザー1,000名。アンケートでは、多くのエンドユーザーが住まいに求める条件やニーズについて意見を寄せ、興味深い結果が得られました。

調査の背景

新型コロナウイルスの影響を受け、住まいに関する価値観が多様化しています。特にリモートワークの普及により、居住空間に求められる機能や設備の重要性が増しているのです。調査の際、参加者には最近の生活スタイルの変化を考慮して、住まいに関するニーズや悩みについて尋ねました。

住まい探しの重視点

調査によると、エンドユーザーが最も重視している条件は「立地の良さ」で、22.1%がこの意見を挙げています。通勤や通学の利便性が高まる中、特に移動手段の選択肢が豊富な地域が求められています。また、機能性や設備に対する関心も高まり、今後はこれらの要素がますます注目されるでしょう。具体的には、エンドユーザーから「特に不満はない」とする回答の背後には、機能や設備の不足が感じられる傾向が見受けられました。

次に多かったのは「機能性・設備」で20.7%の支持を得ており、周辺環境も9.5%という結果です。これにより、居住空間の満足度は機能に直結することが伺えます。

家の建設における悩み

さらに、調査で最も多く挙げられた悩みは「予算・資金調達」となり、不動産会社もエンドユーザーも共にこの課題を実感していることが確認されました。家を建てる際の資金計画についての理解が不足しているため、初めて住宅を購入する層は特に不安な気持ちを抱えているようです。

不動産の価格が上昇する中、どのように資金計画を立てるかは非常に重要な課題です。そのため、今後は適切な情報提供やサポートが必須となるでしょう。

住まいに対する価値観の変化

コロナ禍以降、61.2%の不動産会社が住まいに対する価値観が変化したと回答しました。この背景には、住環境に求められる要素として、衛生や静かな環境、省エネ住宅といったニーズが高まっていることがあると報告されています。

リモートワークの普及により、家庭での仕事環境が求められ、特に静かな住環境が重視されるようになっています。この新たな住まいへの期待やニーズを踏まえ、今後の不動産業界がどう変化していくのか、我々も注視しなければなりません。