多様な居場所づくりを考える「多世代・多機能居場所ミーティング」開催

多様な居場所づくりを考える「多世代・多機能居場所ミーティング」

2024年から毎年開催される「多世代・多機能居場所ミーティング」が、パルシステム共済生活協同組合連合会によって1月8日に東新宿で行われました。このイベントには84名が参加し、多様な人々が自分らしく過ごせる場所づくりについて考える貴重な機会となりました。

今回のミーティングでは、NPO法人NOTの代表理事である長田英史さんがゲストスピーカーとして登場。彼は多様な立場の人たちが集う場を作るための実践的な知見を参加者にシェアしました。長田さんは、1996年に子どもたちのための居場所を設立した経験を持ち、その後30年以上にわたり人々のニーズに寄り添った活動を続けてきました。彼の言葉を通じて、居場所づくりの本質的な考え方が浮き彫りになりました。

「誰もが集える場」を目指す中で、長田さんは地域に存在する多様な目的や困りごとに応じた居場所が重要であると強調しています。単一の場で全てのニーズに応えるのではなく、様々な場所が連携し合うことが、より良い地域づくりにつながるのです。実際、長田さんは居場所の主催者が自己実現の場となるためのステップをいくつか示しました。ニュースレターやSNSを使って情報を発信し、協力者を募ること、まずは単発イベントをスタートさせることが効果的だと言います。

また、イベントを行った後の振り返りの場を設けることが、次回の準備にとても大切です。主催者が楽しみながら準備をすることによって、関与する人々が増え、モチベーションが向上するといいます。長田さんは、居場所の運営を1階に、イベント当日の参加者が集まる場を2階に例え、この2階をより良いものにするためには、1階の運営が充実している必要があると述べました。

さらに、彼は「多様な属性の居場所が広がること、また主催者同士が顔見知りになることが地域のつながりにとって不可欠である」と締めくくりました。このように、長田さんの話からは、参加者が自分らしい役割を持ち、地域とのネットワークを形成することが、居場所づくりの中心であるというメッセージが伝わります。

地域と連携した支えあいの活動

パルシステム東京も2022年から「くらしに困っている方をともにささえる地域活動方針」を策定し、地域のニーズに対応する支援活動を行っています。具体的には、食材提供の支援や空き家活用、さらには子ども食堂や地域ミニデイサービスなど、多様なプログラムが展開されています。

松本守史部長は、地域の団体と連携しながら進められている「食べる」「住む」「学ぶ」「働く」「集う」の5つの柱を基にした支援活動についても発表。これにより、多くの地域住民が困窮を乗り越え、より良い生活を送れるような環境が整えられています。

パルシステムグループは今後も、このような多世代が自由に交流できる場を提供していくための取り組みを続けていきます。このイベントを通じて、参加者は自分のコミュニティづくりのアイデアを形にする手助けとなることでしょう。地域の人々が共に支え合い、誰もが自分らしく暮らせる未来を築いていくことが期待されます。