思考ツールの限界と組織行動科学が示す真の課題とは

「思考ツール」の使用に対する疑問

リクエスト株式会社が運営する人的資本開発プランニング®センターは、多くの企業が直面している問題に対する新しいアプローチを示すレポートを発表しました。そのタイトルは『なぜ「思考ツール」を使っても良くならないのか』。この報告書は、日本国内で33.8万人、980社の行動データを分析した結果を基に、業務上の会議や打ち合わせが効率よく行われていない理由を考察しています。

会議が増えても進まない業務改善

日々の業務の中で、会議や打ち合わせが増加している一方で、その効率性や成果には疑問が呈されていることはよくある話です。資料は以前よりも整然とし、詳細な情報を提供していますが、実際に課題解決につながる実行ができていない現場が多く存在します。これは、思考ツールやフレームワークを導入しても改善が見られないという矛盾を生じさせているのです。

この現象は、個人の能力や意識、使っているツールの使い方の問題ばかりではなく、多くの場合、会議が行われる前の準備段階に起因していると考えられます。具体的には、会議の場でどの「事実」を共有するのか、それに基づく「背景」は何なのか、そして「前提条件」はどのように設定されるのかが不明瞭なまま進行してしまうことです。

事実・背景・前提を共有しない影響

業務上の会議や打ち合わせでは、参加者間で各自が異なる情報の捉え方をすることがあります。このため、話し合いが進んでいても、参加者の認識がバラバラであるという状況が生まれやすく、「話は進んでいるが、噛み合っていない」という結果になります。さらに、事実や背景、前提が整理されていなければ、「次回の会議においても同様な事例が繰り返される」ことが懸念されます。

また、結論が導かれたとしても、その背後にどのような条件や理由があったのかが次回に持ち越されません。これにより、業務のサイクルが「やっているけれど前に進んでいない」と感じる原因となることが多いのです。

報告書の目的と意義

リクエスト株式会社のレポートは、特定の進め方や考え方を否定するものではなく、むしろ思考ツールや分析手法をうまく利用するためには、会議の前における事実、背景、前提をどのように扱うべきかに焦点を当てています。これらを整理し、明確にすることで、思考ツールの有効性を大いに高めることが可能となります。

本レポートには、業務の質を向上させ、成果を実感するためにはどうすればよいのか、その道筋が示されているのです。

どのように活用するべきか

このレポートは、業務改善を目指す企業の多くに対して、有益なヒントを提供します。特に、思考ツールやフレームワークを普段から使っているが、実際の成果に結びついていないと感じている方々にとって、その原因を明らかにする手助けとなるでしょう。

「やり方」を見直すだけでなく、「なぜそうなっているのか」という根本的な原因を考え、実行に移すことで、業務に実質的な改善をもたらす事が期待されます。