JTBグループが手がける新たな健康未来共創拠点
株式会社JTBとその子会社であるJTB総合研究所は、山梨県中央市において新しい健康を支える拠点の形成に取り組みます。これは、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の支援プログラム、共創の場形成支援プログラム(COI-NEXT)に採択されたプロジェクトです。このプロジェクトの正式名称は『オミックス・IoT・AIで健康と社会を最適化する山梨ヘルスケア・セントラルシティ未来共創拠点』です。
プロジェクトの概要
このプロジェクトは、若手研究者をリーダーとし、地域の健康問題を解決するための研究開発を行います。JTBグループの参画により、ヘルスツーリズムや街づくりにおける豊富な知見が活かされ、地域の皆さまの健康を支えるための革新的なデータ基盤の構築が進められます。
目的と展望
JTBは、旅行や各種サービスを通じて、お客様とそのパートナーの健康づくりに寄与したいと考えています。このプロジェクトによって、オミックス、IoT、AIを駆使し、健康ゲームなど新たな産業の創出を目指しています。
参画する人々と組織
プロジェクトには、山梨大学や地元企業、大学、国際的な大学などが参加しています。プロジェクトリーダーは山梨大学の大岡忠生准教授で、他にも地域からの多様な専門家が政策提言や施策の実施を行います。
主要メンバー
- - 大岡忠生(プロジェクトリーダー): 山梨大学大学院総合研究部准教授
- - 赤岡重人: 山梨県中央市副市長
- - 金子真吾: 株式会社はくばく部長
- - 三友周太: シミックホールディングス株式会社
プロジェクトの具体的な活動内容
プロジェクトの中心となる活動は、健康データ基盤の形成です。地域住民が日常的に自分の健康情報を活用できるようなインフラを整え、健康管理や病気予防に役立つ情報を提供します。これらのデータは、生活習慣や遺伝情報、さらにはIoTデバイスから得られた情報を組み合わせて蓄積され、地域全体の健康を支えます。
健康に関する社会インフラの充実
具体的には、地域住民の健康情報を集積し、AI技術を活用することで、個々の健康状態を把握し、適切なアドバイスやサービスを提供する体制を整えます。このプロジェクトを通じて、医療費の抑制や新たな産業の生まれるきっかけを作り出し、地方経済を活性化させることも目的としています。
未来事業としての位置付け
将来的には、リニア新幹線の駅周辺において、研究機関と地域社会、企業が連携して『未来のヘルスケア拠点』を形成し、全国的に山梨モデルを推進していくことを目指しています。健康データの蓄積は、地域住民が自分の健康を主体的に管理するための助けとなり、長期的には病気を未然に防ぐことに繋がります。
結論
JTBグループが発起するこのプロジェクトは、地域だけでなく、全国、さらには国際的に健康の新基準を打ち立てる可能性を秘めており、参加する全てのステークホルダーにとって大きな意義を持つものです。この取り組みを通じて、山梨県中央市が目指す健康で持続可能な社会の実現に向けて、明るい未来が開かれることを期待しています。