実践型防災訓練で学ぶ災害支援の新たな形 - ドローン活用の重要性

2025年12月16日から17日までの二日間、香川県高松市の男木島において、一般社団法人日本ドローンビジネスサポート協会と株式会社キンシュウが共催する「ドローン防災・減災訓練」が行われました。この訓練は、実際の災害現場に近い環境を再現し、参加者がドローンを用いて要救助者の捜索を行い、さらに自己完結型活動を体験することを目的としています。

背景と目的

災害時に多くの支援者が被災地に駆けつけますが、事前準備が不十分なまま現地に入ると、支援者が被災地の資源を消費してしまうことがあり、これが「本末転倒」な状況を生んでいます。また、知識や経験不足によるドローンの事故や二次災害の危険性も懸念されています。こうした課題を解決するために、今回の訓練では特に離島環境を活かし、参加者が自給自足で行動できる技能を強化します。

訓練の概要

訓練は30時間にわたり実施され、参加者は野営形式で過ごしました。宿泊施設は利用せず、現地での物資調達も禁止される中、発電機やソーラーパネル、衛星通信「Starlink」を取り入れ、活動に必要な電源や通信環境を自前で整備しました。これにより参加者は、被災地に負担をかけない姿勢を学びます。

ドローン捜索訓練

訓練の重要な一部は、ドローンを用いた要救助者の捜索です。参加者は、捜索飛行の技術や飛行計画、日中および夜間での操作方法を学びました。また、要救助者がどのような行動をとるかを理解し、捜索の優先順位を判断する能力を養います。

基礎行動訓練

ドローン操縦だけでなく、実際に災害現場で役立つ基礎スキルも訓練しました。活動中の食料計画や防寒対策、通信手段の確保について学び、自給自足の重要性が身につきました。特に、無線機の取り扱いやチーム間の情報共有手法は、現場での円滑な連携に欠かせないスキルです。

訓練の成果と意義

約30時間の訓練を通じて、参加者は多くの貴重な経験を得ました。特に自己完結の重要性を再認識され、被災地の物資に依存しない活動がいかに大切かを実感しました。この経験が、参加者たちの意識を変え、災害支援者としての自覚を促進することが期待されます。

今後の展望

この訓練は単なる技術向上にとどまらず、災害支援者としての意識改革を目的としています。今後は、全国各地で同様の訓練を展開し、自治体やドローン事業者との連携を深めていく予定です。災害時に必要なスキルを身につけるための取り組みは、ますます重要になっていくでしょう。

このように、香川県高松市の男木島で実施された実践型防災訓練は、多くの価値を参加者にもたらし、これからの災害支援における新たな形を示すものとなりました。この活動に興味がある自治体や団体は、訓練の実施を通じて、災害時の効果的な支援方法を学ぶことができるでしょう。