2026年版レジャー白書が示す国内旅行の人気と余暇支出の現状

公益財団法人日本生産性本部が公表した「レジャー白書2026」（速報版）は、最近の余暇活動に関する意識や参加実態を詳しく示しています。この調査は、2025年の余暇活動を対象に行われ、全国の15歳から79歳の男女からの回答をもとに、現代の余暇状況を取りまとめています。

調査によると、余暇時間と余暇支出の両方が2024年より減少すると報告されています。特に「ゆとり感指数」は、余暇時間でマイナス0.8、余暇支出でマイナス2.1という数値を記録しました。これは、過去数年間の余暇の減少を示しており、特に余暇時間に関しては2018年以来、余暇支出は2022年以来のマイナスとなっています。国民の余暇時間が徐々に減少していることは、私たちの日常生活におけるストレスや圧力を反映しているようです。

これに対し、仕事と余暇のどちらを重視するかという設問から導き出された結果によれば、「余暇重視派」として分類された回答者の割合は66.3％でした。しかし、これは過去最高だった2024年から微減しています。これは、経済状況や働き方の変化が、余暇の重要性に対する意識に影響を与えている可能性を示唆しています。

さらに、余暇活動参加率では「国内観光旅行」が4年連続で1位となりました。参加率は47.7％と微減ではあるものの、旅行が人気であることは変わりません。これらの旅行形態には、避暑、避寒、そして温泉が含まれており、多くの人々が国内の魅力を再発見している様子が伺えます。

続いて、2位には「外食」が39.5％、そして3位に「動画鑑賞」が36.4％がランクインしています。特に外食は前年よりも増加しており、日常的な外食を除いた外食活動が人々にとって重要な余暇の選択肢となっているようです。

また、潜在需要に関するデータも注目に値します。「海外旅行」と「国内観光旅行」が前年に引き続き1位と2位を占めていますが、どちらも希望率が減少していることが懸念されます。特に「海外旅行」は2024年と比較して2.1ポイントの減少が見られ、国内旅行に対する需要が強いことが示されています。

一人当たりの平均参加種目数は10.0種目で、こちらも2024年より減少傾向にあります。これは、コロナ禍以降の影響が続いているものの、2020年や2021年と比較するとやや回復しているものの、2019年の12.3種目には及びません。

このように、2026年版レジャー白書では、余暇時間や支出の減少が懸念される一方で、旅行や食を通じた新たな余暇の楽しみも見えてきます。これにより、今後の余暇活動のトレンド予測がどのように変化していくのか、注目が集まります。来る10月に正式発表される「レジャー白書2026」には、さらなる詳細が掲載される予定ですので、引き続き期待が寄せられています。