トヨタ・モビリティ基金が交通安全啓発の新たな取り組みを強化

トヨタ・モビリティ基金の新たな取り組み

一般財団法人トヨタ・モビリティ基金（TMF）は、交通事故ゼロを目指すための「タテシナ会議」の一環として、児童の交通安全に関する啓発活動を強化することを発表しました。同基金は、全国の約4,000人を対象に実施した調査を通じて、保護者の交通安全に対する認識を明らかにしました。この調査結果から、重要な交通安全の認知度向上が求められていることが浮き彫りになりました。

調査結果の概要

調査の結果、歩行中の事故で最も多くの死傷者が発生している年齢は7歳であるという事実について、一般層の認知度は31.4%、4歳から10歳の子供の保護者では44.0%となり、多くの保護者がこの事実を知らないことが分かりました。また、「魔の7歳」や「7歳の壁」という表現があるにもかかわらず、それを交通事故の現象として認識している保護者はそれぞれ10.5%と4.0%に留まっており、さらに多くの啓発が必要であることが示されています。

認知経路と知識の偏り

調査では、交通安全に関する情報の多くがテレビや友人、学校から得られていることが明らかになりましたが、いまだ多くの保護者が「何も知らない」と答えている現実もあります。特に、小学１年生の子供が運転中のドライバーから見えにくいことについては、44.0%が認知している一方で、「一つも知らない」と回答した保護者は24.5%に達しました。

今後の取り組み

TMFでは、この調査結果をもとに、保護者向けに効果的な情報を提供し、認知度を向上させる活動を展開していきます。また、保護者や教師が児童に対して適切な交通安全教育を行うためのカリキュラムを開発し、さらにVRシステムを利用した危険体験を通じて、子供たちが危険を察知する能力を育むためのツールの開発にも力を注いでいく予定です。

タテシナ会議について

「タテシナ会議」は、交通安全の向上を目的として、毎年交通安全に祈りを捧げる蓼科山聖光寺で自動車産業のトップが集まる場です。この会議では、異業種連携を通じて交通事故死傷者ゼロを目指すためのさまざまな活動が行われています。TMFは、交通安全教育の向上に貢献するため、他の企業や団体と協力し、様々な施策を推進しています。