男性更年期障害の深刻な実態と未受診の現状を考える

男性更年期障害、またの名をLOH症候群。この病の認知度は少しずつ上がっているものの、実際には症状を抱えていても94%の男性がすぐに医療機関を受診しないという調査結果が明らかになっています。東京・新宿のイーヘルスクリニックが実施したアンケートでは、男性更年期障害の症状があるにもかかわらず、受診をためらう実態が浮き彫りとなりました。これから、それに関する詳細を解説していきます。

男性更年期障害とは

男性更年期障害は、加齢に伴って男性ホルモンであるテストステロンの低下により、心身にさまざまな不調が現れる健康状態を指します。主な症状には以下のものが含まれます：

- 強い疲労感・倦怠感
- 性欲の低下・勃起機能の減退（ED）
- 気分の落ち込み・無気力
- イライラや感情の起伏
- 集中力や記憶力の低下
- 不眠や睡眠の質の低下
- 筋力の衰えや体力の減退

これらの症状は、日常生活や仕事に支障をきたすことも少なくなく、男性たちは「年齢や疲れによるもの」と捉え、病気として認識せずに放置してしまうことが多いのです。特に、早期発見が重要なこの病気ですが、診療科の選び方に迷う方も多いことが問題です。

生活習慣病との関連性

重要なことに、男性ホルモンの減少は健康に多くの影響を及ぼします。具体的には、テストステロンが低下すると、以下のような健康リスクが高まるのです：

- 内臓脂肪の増加
- インスリン抵抗性の上昇
- 血糖値の上昇
- 動脈硬化の進行

それによって、糖尿病や高血圧、さらには脂質異常症といった生活習慣病のリスクが増加します。つまり、男性更年期障害は単なる加齢による現象にとどまらず、深刻な健康問題の前兆である可能性があるのです。また、生活習慣病の進行はさらに男性更年期障害の症状を悪化させる悪循環をもたらします。したがって、症状を軽視せず、早期に適切な対策を講じることが必要です。

社会的な視点から見る男性更年期障害

最近では、男性更年期障害は個人の健康問題にとどまらず、社会全体の健康課題として注目されています。日本メンズヘルス医学会は、男性特有の疾患や生活様式が抱える健康リスクを研究し、啓発活動を行っています。2025年6月の閣議決定された基本方針にも、男性更年期障害が明記され、国としての対策が必要であることが示唆されたのです。

経済産業省の推計によると、男性特有の健康課題による年間の経済損失は約1.2兆円に上り、その背景には更年期症状が含まれています。このことから、企業においても「健康経営」が求められ、男性更年期障害の理解促進と相談環境の整備が期待されています。

アンケート結果から見える実態

イーヘルスクリニック新宿院の調査によると、男性更年期障害の認知度は約63％に上がっているものの、生活習慣病との関連性については約55％の人が知らないという結果が出ています。また、65％の男性が経験した症状を認識しながら、受診行動に移すのは6％しかいないという驚くべき実情も。同時に、どの診療科を受診するべきか分からないという回答は42％に達し、受診への障害となっています。