テレワーク環境での仕事と生活の切り替えをスムーズにする工夫とは

新しい働き方として注目されているテレワーク。時代の変化により、リモート勤務が一般化していますが、仕事とプライベートの境界が曖昧になる中で、どのように切り替えを行っているのでしょうか。最近、株式会社LASSICが実施した「テレワーク時の働き方ルール・制度ニーズに関する調査」が、その実態を浮き彫りにしました。

切り替えの工夫、最も多いのは？

調査によると、テレワーク勤務者が実践している切り替えの工夫として最も多かったのは「始業・終業時刻を毎日ほぼ同じに保つ」というもので、35.8%の人がこの方法を選びました。この結果は、業務のルーチンを確立することで、仕事とプライベートの時間を容易に区切れることを示唆しています。

続いて、2位には「終業時に業務関連アプリを閉じる習慣」と「業務時間外の連絡は緊急時のみ」という選択肢があり、それぞれ18.2%が実践していると回答しました。これらの工夫は、働く環境で常に業務が求められる中で、自己管理をシッカリ行うための重要な要素となっています。

具体的に、個人の工夫で「特に何もしていない」と答えた人は15.4%、また「業務時間外は通知をオフにする運用」という声も14.4%あり、自分自身でできる工夫の重要性が強調されています。

働き方に望む制度とは？

一方で、テレワーク勤務者が求める制度や支援についても興味深い結果が得られました。最も多かったのは「業務時間外の業務連絡を控えるルールの明文化」で、26.5%の人がこれを望んでいます。つまり、業務の境界をより明確にするための制度化が求められているのです。

さらに「特にない」との回答は21.0%と続きましたが、「業務時間外の連絡を控える方針を、上司・経営層が明示する」という要望も19.9%あり、企業としてしっかりとしたルール作りが重要だとの声が伺えます。テレワークにおいては、制度と個人の工夫がしっかりと組み合わさることで、高いパフォーマンスが期待できることが示されています。

出社形態別の実態

調査は、出社形態別に結果を比較したところ、フルリモート勤務者の中で「自然に切り替えができている」と答えたのはなんと19.4%で、フル出社者の8.2%を大きく上回っていることがわかりました。この数字は、テレワークがいかに柔軟な働き方として機能しているかを示しています。

さらに、切り替えの工夫として「始業・終業時刻を毎日ほぼ同じに保つ」を選んだ割合は、フルリモート勤務者では33.8%、ハイブリッド勤務者では37.6%、フル出社勤務者では34.3%と、いずれのグループでも30%台と大きな差はありません。しかし、自然な切り替えにおいてはフルリモート勤務者の優位性が明らかになっています。

年代別の違い

興味深いことに、年代別での制度への希望の差が浮かび上がりました。「特にない」とする割合は、20代が12.7%と最も低く、60代では36.6%に達しました。これは、世代によるテレワークの受け入れ方や働き方に対する意識の違いを表しています。

また、全ての年代で「業務時間外の業務連絡を控えるルールの明文化」を求めており、20代では30.4%と最も高い割合を示しました。こうした結果は、世代を問わず、業務の進め方に対する明確なルールの必要性が感じられていることを物語っています。

まとめ

この調査結果を通じて、テレワーク勤務においては個人の工夫と企業が提供する制度の相互作用が非常に重要であることがわかりました。特に、「業務時間外の連絡についてのルール明文化」という制度的要望は、働く現場において大きな影響力を持つことが示されています。今後も、より良い働き方のための探求が続けられていくでしょう。詳細な調査データや考察レポートについては、テレリモ総研の公式サイトで確認できます。