日本のITエンジニアにおける女性比率、国際的に見ても低迷中

ITエンジニアとして活動する女性の比率は、日本では18.8％。これはOECD加盟国の中で、いまだに17位という結果であり、国際的に見ても低迷していることが分かりました。この数値は、就業者全体に対する女性の割合を示しており、OECD加盟国の平均である20.6％を下回っていることから、今後の女性活躍には課題が残されています。

調査の背景

ヒューマンリソシア株式会社は、国際労働機関（ILO）や経済協力開発機構（OECD）のデータをもとに、世界のITエンジニアにおける女性の活躍についての調査を行いました。この調査を通じて、IT業界におけるジェンダーギャップの現状を浮き彫りにすることが目的です。著名な国々に目を向けると、イスラエルの29.5％を皮切りに、アイルランドやエストニア、スウェーデンなど北欧諸国が高い比率を維持していますが、日本は国際的な競争の中で後れを取っている状況です。

データの詳細

具体的なデータを見ると、ITエンジニア就業者に占める女性比率は、1位がイスラエルの29.5％、2位がアイルランドの26.3％であり、北ヨーロッパやバルト3国の国々が多く上位にランクインしています。
また、将来的にIT分野で活躍が予想される、ITおよびSTEM（科学、技術、工学、数学）分野の卒業者に占める女性比率に関しても、日本はOECD加盟36カ国中最下位という厳しい現実が明らかになりました。

特に、IT分野では女性比率がわずか9.8％、STEM分野は18.5％で、他国と比較してもその数値は非常に低く、長期的に見て日本のIT業界における女性の成長のためには、さらなる施策が求められます。

課題と展望

日本のIT企業では、女性エンジニアの支持や育成が求められています。これには、各大学において女性を対象としたIT教育の強化やサポート体制を築くことが必要です。一方で、社会全体も女性が活躍するための土壌を整える必要があります。例えば、家庭や職場における男性の育児・介護参加を促進することや、柔軟な勤務体制の導入を進めることが、女性がエンジニアとして活躍するための助けになるでしょう。

微増ではありますが、日本のITエンジニアの女性比率は上昇傾向にあるため、これを踏まえた定着や促進策も重要です。この問題に取り組むことで、より多くの女性がIT分野で担い手として活躍する未来を描けるのではないでしょうか。まだまだ課題が山積している日本のIT業界ですが、女性の活躍を信じ、積極的に応援していくことが求められています。