アパレル物流業界の未来を切り開く共同輸送スキームの先駆け

アパレル界を革新する「アパレル物流研究会」

2023年10月、アパレル物流の効率化を目的として設立された「アパレル物流研究会」。ここに名を連ねるのは、株式会社アンドエスティHD、株式会社バロックジャパンリミテッド、株式会社TSIホールディングス、株式会社ユナイテッドアローズの4社です。この研究会は、ファッション業界が共通して抱える物流上の課題を明確化し、効率的で持続可能な物流モデルの実現を目指しています。

最近、ビームスと豊島も新たに参加し、今後の物流の効率化を一層推進していく意向を表明しました。この動きは、アパレル業界にとって大変重要であり、物流システムの協力によって、全体の効率を向上させることが期待されています。

ドライバー不足への対応

国内におけるドライバー不足が深刻化している中、アパレル物流研究会はこの課題に真剣に取り組んでいます。2011年に比べ車両稼働台数が約35%減少し、海上コンテナ輸送を担うドライバーの平均年齢も52.6歳に達しています。今後の運賃上昇と共にこの状況が続けば、さらなる物流の滞りを招く恐れがあります。

研究会は、競合や取引先との枠を越えてリソースを共同利用し、持続可能な輸送網を維持・構築することを目的としています。この共同輸送の実施によって、複数の企業が持つリソースを有効利用し、より効率的な運行が可能とされています。

共同輸送スキームの詳細

研究会では、海外からの物流において無駄な運行や待機を排除する「共同輸送スキーム」を2つ確立しました。以下にその詳細を記載します。

1. 下関港からの共同輸送

中国からの輸入貨物を下関港で集約し、フェリー輸送を利用して各社の物流センターへ共同輸送を行います。これにより、運行車両数の削減と運行時間の短縮が実現可能です。実際に、従来では4対2の車両運行回数削減を達成し、約77%の運行時間の短縮が報告されています。

2. 東京港からの共同輸送

東京港に到着した貨物を共同で集荷し、各物流センターまで輸送するシステムも運用されています。この方法でも運行車両数の削減が行われており、リードタイムも維持されています。

環境への配慮

共同輸送によって得られた成果は、単にコスト削減だけでなく、環境への配慮にも貢献します。

実証実験の結果、下関港からの輸送でCO2排出量を約37%削減することに成功しました。これによって、環境負荷の軽減が期待されます。

今後の展望

アパレル物流研究会は、今回の実証実験を基に共同輸送スキームのさらなる拡充を目指しています。企業が協力することでネットワークが広がり、効率的な物流を実現することを課題として掲げています。また、新たな企業の参加も呼びかけられており、持続可能な社会を目指すこの取り組みが今後、どのように進展するのか注目です。

まとめ

現在、社会が直面しているドライバー不足や運賃上昇といった課題に対し、アパレル物流研究会は革新的な共同輸送スキームを通じて解決策を提示しています。この取り組みが成功することで、アパレル業界のみならず、広く持続可能な物流システムの構築につながっていくことでしょう。今後もこの研究会の活動に注目していきたいです。