昭光通商が健康経営優良法人に3年連続認定！社員の健康を重視した取り組みとは

昭光通商が3年連続で健康経営優良法人に認定！

昭光通商株式会社（本社：東京都港区）は、このたび経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人認定制度」、大規模法人部門において2024年より3年連続で認定を受けました。この制度は企業が自社の従業員の健康を重視しながら経営を行うことを支援するものです。今回は、昭光通商がどのような取り組みを行い、どのような企業文化を築いているのかについて詳しく紹介していきます。

1. 健康経営の3年間の軌跡

2024年：制度基盤の整備と初認定

昭光通商は2024年に健康経営のための制度基盤を整備し、初めての認定を受けました。具体的には、35歳以上の社員を対象に人間ドックを導入するなど、健康診断や保健指導の制度を強化し、社員の健康促進のための「土台づくり」を押し進めました。

2025年：データ分析による課題の可視化

次の年、2025年には、前年の取り組みが実を結び、2年連続認定となりました。自社の健康スコアを業界平均と比較することで、強みや弱みを明らかにしました。その結果、特に「従業員への健康施策の浸透」が低いことが判明し、組織文化として浸透させることが新たな課題として浮き彫りになりました。

2026年：成果が数字として顕在化

2026年には、3年連続での認定を達成し、これまでの努力が具体的な数字として見える形になりました。特に、管理職向けと全社員向けに行った各種研修の効果が表れ、特に「従業員への浸透」スコアが大幅に改善されました。これは前期比で35.1ポイントから41.1ポイントへと上昇し、取り組みの成果が多面的に確認できたことを示しています。

2. 取り組みのポイント

- 管理職向けラインケア研修：メンタルヘルス不調の早期発見と対応能力を高めるための研修を実施。
- 全社員向けセルフケア研修：社員が日常的に健康状態に気づき、セルフマネジメントを向上させる取り組み。
- データ分析に基づくPDCAサイクルの運用：課題の特定から実施、翌年の数値改善の循環を確立。

3. 渡邉健太郎社長の思い

昭光通商の代表取締役社長、渡邉健太郎氏は、社員一人ひとりの健康と働きがいを重視しています。2022年に社長に就任以来、「Goal ZERO＝こころとからだの労災ゼロ」をスローガンに、健康経営を企業の中心に据えています。3年連続での健康経営優良法人認定は、健康施策が組織文化として定着しつつある証だと彼は語ります。しかし、これはただのスタートに過ぎないと強調し、今後も社員の「働きやすさ」と「働きがい」を向上させ、顧客に高い価値を提供する企業として成長し続ける決意を示しました。