月刊『正論』3月号特集「アメリカ大転換」
2023年1月31日、産経新聞社から月刊『正論』の3月号が発売されました。今月の特集は、現代の政治情勢における重要なテーマ「アメリカ大転換」です。この特集では、元陸上幕僚長の岩田清文氏や政治評論家のグレンコ・アンドリー氏をはじめ、多様な論者がアメリカの国際的な立ち位置について鋭い視点を提供しています。
特集の内容について
特集「アメリカ大転換」では、トランプ政権下での様々な政治的動きについて詳しく取り上げており、例えば、古森義久氏が執筆した「怒涛のトランプ人事 さらばリベラル!」では、トランプ政権が進めた人事の意義が問われています。また、岩田清文氏は「自国優先トランプ…日本は戦略を練り直せ」という記事を寄稿し、アメリカの国策をどのように日本が受け止めるべきかを提言しています。
一方、グレンコ・アンドリー氏は「ウクライナの戦いは終わらない」と題し、ロシアとの関係や、ウクライナでの戦闘状況について鋭い分析を行っています。これらの記事を通じて、読者はアメリカおよび国際情勢の複雑さを理解しやすくなっていると言えるでしょう。
永田町の政治を読み解く
さらに、今号では自民党に対する批評も豊富に展開されています。衆議院議員の島田洋一氏と産経新聞論説委員の阿比留瑠比氏による対談「私が自民党に失望した理由」や、国民民主党の玉木雄一郎氏との対談の中で、政治への厳しい視線が語られています。
特に、「わが自民党は『保守』を取り戻す」と題した小林鷹之氏と鈴木英敬氏の対談は、保守という概念がどのように変遷してきたかを掘り下げており、読者に新たな視点を提供します。
その他の記事も必見
『正論』3月号では、夫婦別姓に関する議論や、難民の問題、韓国情勢についても取り上げられています。特に大場一央氏による「夫婦別姓論の大いなる逆説」や、皆川豪志氏の「難民ではなかった川口クルド人」は、多様な観点から現代社会の課題を照らし出しています。
また、歴史的な視点からの分析として、早坂隆氏がインパール作戦の生還者にインタビューした記事も見逃せません。戦後80年を迎える日本において、今一度歴史を振り返ることの重要性が語られています。
購入情報
この特集を含む月刊『正論』は、価格950円で書店やオンラインで購入可能です。また、定期購読は富士山マガジンサービス(電話:0120-223-223)から申し込むことができます。ぜひ、多様な視点から現代政治を考察するための一冊を手に取ってみてはいかがでしょうか。