不妊治療に関する新たな調査結果：7割以上が保険外の治療併用

不妊治療に関する新たな調査結果

不妊治療は、昨今多くの関心を集めているテーマですが、実際の現場ではさまざまな課題が存在します。その中で、NPO法人Fineが実施した「不妊治療の保険適用の条件緩和に関する緊急アンケート2025」の調査結果が明らかになりました。本記事では、この調査結果を基に不妊治療における実態とその背景について詳しく解説します。

調査の概要

この調査は、2025年11月13日から2025年12月15日にかけて、373名を対象にWebアンケート形式で実施されました。目的は、不妊治療の保険適用にかかる条件の緩和が必要か、そしてそれが当事者にもたらす影響を把握することです。

不妊治療の実態

調査結果によると、実際に不妊治療を受けた経験がある人の66%が、保険診療（3割の自己負担）に加えて先進医療（10割の自己負担）を併用していることが分かりました。つまり、77%の方が保険診療だけでは完結せず、自己負担を伴う選択をしているということになります。これは、保険適用が導入された現在でも、多くの財政的負担が依然として存在することを示唆しています。

年齢制限と回数制限

また、体外受精や顕微授精に関する保険適用条件に対しては、特に30〜34歳の回答者の多くが「回数制限には反対」と回答しています。現行の制度では、年齢に応じた回数制限が設けられているため、多くの当事者が自らの治療機会を制約されていることを不安視しています。

仕事との両立

さらに、調査に参加した91%の人が、仕事を続けながら不妊治療を受けていることも明らかになりました。これは、治療と仕事をどう両立させるかという課題が、多くのご夫婦にとって大きな関心事であることを示しています。年齢や治療期間にかかわらず、働きつつ治療を続けている人が多いため、社会全体での理解と支援が求められます。

今後の展望

NPO法人Fineの理事長、野曽原誉枝氏は、今回の調査から得た知見を基に、不妊治療の保険適用が進展したとはいえ、まだ解決すべき問題は多いと指摘しています。特に、経済的負担の軽減や制度設計の見直しが急務であり、働きやすい環境の整備が必要です。

最終的には、不妊治療に関する知識が広まり、当事者がより安心して治療に臨める社会を作ることが目標です。治療を受ける際の経済的な負担や心理的な不安を軽減するためには、制度を見直すだけでなく、より実態に即した取り組みが不可欠です。

参考リンク：NPO法人Fineのこれまでのアンケート調査結果

不妊治療は、人生の大きな決断を左右する重要なテーマであり、多くの人が直面する問題です。社会全体でさらなる理解を深め、治療を受ける人々を支える環境を整えることが求められています。