商船三井、CERAWeek 2025で海運界の脱炭素を議論

商船三井、CERAWeek 2025で海運業界の未来を議論

2025年3月10日から14日に米国ヒューストンで開催されるCERAWeekに、株式会社商船三井が日本の海運会社として唯一、協賛・参加しました。本イベントは、エネルギー業界を中心に様々な企業や団体が集まり、意見や知見を交換する年次カンファレンスであり、その影響力は非常に大きいと言われています。イベントのテーマは「Moving Ahead: Energy strategies for a complex world」で、約1万人が参加しました。

エネルギー業界の重要な場

今回の CERAWeek では、商船三井の社長、橋本剛がプレナリーセッション「Transportation Fuel in a Shifting Demand Landscape」に登壇し、物流業界の未来や地政学的リスクがサプライチェーンに与える影響について語りました。橋本は、LNG燃料船の整備やウインドチャレンジャーの導入といった企業の取り組みを紹介し、「サプライチェーン全体が脱炭素化へ向けて協力し、必要な物資を必要な場所に届ける責任を全うすることが重要である」と訴えました。

脱炭素化の要点

また、商船三井専務執行役員の梅村は、別のセッション「Global Shipping: Can carbon pricing accelerate the route to net zero?」にて、IMO（国際海事機関）のGHG削減戦略やカーボンプライシングが海運業界に与える影響を説明しました。梅村は、脱炭素化の達成には効率改善だけでは限界があり、ゼロエミッション燃料船の導入が必須だと強調しました。さらに、IMOのGHG規制がその推進力になることを期待していると述べました。

多様な燃料の可能性

また、執行役員のSuryan Wirya-Simunovicも登壇し、海運業界におけるエネルギー移行について議論しました。彼は、メタノール、アンモニア、水素といった多様な燃料の活用が重要であり、2050年のネットゼロ・エミッション達成に向けてバリューチェーン全体でのパートナーシップが必要とされることを強調しました。

環境戦略の重要性

商船三井グループは、「BLUE ACTION 2035」という経営計画の中で環境戦略を主要な戦略と位置づけ、さらに「商船三井グループ環境ビジョン2.2」では、2050年までにネットゼロ・エミッションを達成することを目指しています。具体的な取り組みとして、クリーン代替燃料の導入やネガティブ・エミッションの普及・促進などが挙げられています。これにより、商船三井は持続可能な海運業界の実現へ向けて着実に歩みを進めています。

商船三井は、CERAWeek 2025に参加し、海運業界の脱炭素化に向けた具体的な取り組みを示す重要な役割を果たしました。このような積極的な姿勢は、今後のエネルギー市場においても注目されることでしょう。