大手企業が直面する定着施策の課題とは？「1on1」活用の重要性を検証

大手企業が直面する定着施策の課題とは？

株式会社IKUSAが実施した実態調査によると、社員の定着を促進させる施策について大手企業の内部状況が明らかになりました。調査は、従業員数1,000名以上・売上100億円以上という条件を満たす企業に勤める200名を対象に行われ、結果はとても興味深いものでした。

定着施策の有効性

この調査結果によると、従業員の定着に効果的な施策として「1on1」の重要性が54.0%と最多を占めました。この「1on1」とは、上司と部下が1対1でコミュニケーションを取るための定期的なミーティングを指し、従業員の声を直接聞く機会として大変有効とされています。さらに「社内コミュニケーション活性化」が51.5%、そして「全社イベント」が48.5%、「チームビルディング」が43.5%と続きます。これらの施策は、コミュニケーションを重視することで、社員間の結束を高める要素が強いことが示されています。

重要だが実行に移せない施策

しかしながら、注目すべきは「チームビルディング」が「重要だが十分には取り組まれていない施策」として38.0%に上る点です。「1on1」は36.5%、社内コミュニケーション活性化と全社イベントがともに34.0%で続きます。これは、企業が認識している問題とその背景にある現実のギャップを浮き彫りにしています。施策の実行は必要だと認識しつつも、何らかの理由で実行が難しい状況にあると考えられます。

課題は意識と認識の不一致

その理由として最も多かったのは「全社で重要性の認識が揃っていない」で47.9%。これは、施策が利益をもたらすことを全社員が共通理解していないという課題を示しており、全社の意識統一が求められています。意識が揃わなければ、施策の実行は非効率になってしまいます。

また、予算化の壁として「ROIの数値的証明が難しい」という点も39.5%の割合まで挙げられています。この課題は、施策の費用対効果を明確に示すことが難しいため、投資の決定に結びつかないことを意味しています。

定着施策の効果を可視化するために

企業の定着施策への投資は高まるものの、実行は全社での認識のバラつきと効果の見えにくさに悩まされています。今後は、施策の効果を可視化し、全社的な合意形成を図る手法が求められます。社員同士の関係性を深めるチームビルディングや社内イベントは、定着・エンゲージメント向上の手段として期待されており、成功させるためには、一過性で終わらせず、持続的に取り組むことが重要です。

体験型社内イベントの成功事例

例えば、IKUSAが運営を手がけた「株式会社明光ネットワークジャパン」の社員総会では、1,000名以上が参加し、チャンバラなどの体験型プログラムが実施されました。このイベントでは、なんと88.8%が「会社・チームに前向きになった」と回答し、全体の満足度は99.5%という高い結果が得られています。これにより、定着施策の効果を具体的に数字として示すことができ、ROIの壁を克服する一助となっています。