熊本地震における支援活動の全貌
令和8年7月28日に発生した熊本地震は、震度7を観測し、非常に深刻な被害をもたらしました。日本臨床衛生検査技師会(通称:日臨技)は、この災害に対して迅速に行動を起こしました。発生からわずか1日後、7月29日に災害対策本部を設置。熊本県臨床検査技師会や各関係機関と協力し、被災した医療機関の検査機能の維持、避難所での健康管理を支援するために動き出しました。
災害対応の経緯
今回の震災では、EMIS(広域災害救急医療情報システム)を用いて被害状況の把握を進め、また熊臨技との情報共有を行いました。医療機関の検査室は、機器の損傷や職員の被災により、その機能を維持することが困難な状態にあった。このような状況下で、日臨技は多岐にわたる支援を展開しました。
1. 医療機関への支援
日臨技は、被災地の医療機関の検査機能維持のため、人的支援と資機材の提供を行いました。具体的には、熊本総合病院や熊本労災病院への支援を進め、全国各地から臨床検査技師が参加して職場の復旧作業を手伝いました。この活動の結果、医療機関は早期に通常の業務を再開することができました。
2. 避難所での健康管理
避難所にいる方々の健康を守るため、日臨技は深部静脈血栓症(DVT)検診を実施しました。具体的には、8月15日に実施した検診では、125名の受診者の中から12名が血栓を確認され、そのうち1名は救急搬送される事態になりました。このように、避難者の健康を見守る活動は、非常に重要な役割を果たしました。
3. 物流支援活動
被災医療機関の支援に加え、必需品や機器の提供も重要な活動の一環です。日臨技は、検査機器や試薬、消耗品の確保に努めました。特に、夏季の高温環境下での活動は難しく、冬季とは異なる課題に直面しましたが、POCT(Point of Care Testing)機器の検討を行い、より良い支援体制を構築しました。
4. 行政・団体との連携
支援活動は、熊本県およびさまざまな団体との連携によって成り立っています。県保健医療福祉調整本部へのリエゾン(連絡調整役)を派遣し、現地での情報共有と支援ニーズの把握を進めました。また、JMATや日本赤十字社との協力により、避難所でのDVT検診を実施するなど、相互にフォローし合う体制を築きました。
総括と今後の展望
令和8年の熊本地震における支援活動は、過去の経験を反映したものであり、次回の大規模災害に備えるための基盤を築くものでした。被災者や支援者のメンタルヘルスへの配慮も重要であり、本活動の検証を通じて次なる災害支援に活かしていく必要があります。さらなる改善と支援体制の充実を図ることが求められるでしょう。熊本地震の支援活動に関する詳細な報告は、特設サイトに掲載されていますので、興味のある方はぜひご覧ください。(
活動報告書)
日臨技の取り組みにぜひご注目ください。次なる災害に向けて、我々は常に準備を進めていきます。