キヤノンとニデックが共同でCO2排出量を算定し環境ラベルを公開

キヤノンとニデック、環境配慮の新たな取り組み

キヤノン株式会社が、ニデック株式会社と共同で、オフィス向け複合機のCO2排出量を算定し、初の環境ラベルを公開しました。注目すべきは、この取り組みが実データをもとにしている点です。これにより、製品の環境情報が透明になり、持続可能性を重視する企業や消費者に対して新たな価値を提供します。

環境ラベル「SuMPO EPD」とは？

今回、キヤノンが公開した環境ラベル「SuMPO EPD」は、製品の全ライフサイクルにわたって蓄えられた環境情報を定量的に示すものです。このラベルは、「使用する素材やその量、重さに基づいて算出されたCO2排出量」を元にしています。業界平均のCO2排出係数を使用することで、より信頼性の高いデータを提供し、環境への影響を可視化しています。

キヤノンのオフィス向け複合機「imageRUNNER ADVANCE DX C5840i」に関しても、この方法でのCO2排出量算定が初めて適用され、取得したデータが環境ラベルに反映されました。これにより、消費者は自社の製品がどれだけ環境負荷を軽減しているのかを、具体的な数字として理解することが可能になりました。

脱炭素社会実現への道のり

キヤノンは、サプライヤーからの実データを基にCO2排出量を算定する取り組みを今後も推進し、ライフサイクルCO2排出量の算定対象を拡大していく方針です。この novation により、持続可能な社会 as の実現を目指し、脱炭素社会に向けた貢献を進めていきます。特に環境情報を充実させることで、お客様や投資家からの信頼も厚くなり、企業としての責任も果たすことができるでしょう。

キヤノングループの環境目標

キヤノンは « キヤノングループ環境ビジョン » に基づき、地球環境の保護に積極的に取り組んでいます。2008年に設定した「ライフサイクルCO2製品1台あたりの改善指数」については、年平均3%の改善を目指す目標を掲げており、すでに44.4%の改善を達成しています。また、2030年にはスコープ1及び2の排出量を42%、スコープ3の排出量を25%削減することを目指しており、具体的な数値目標を設定して、それに向けた努力を続けています。

まとめ

キヤノンとニデックの新たな協業は、製品の環境配慮について一歩進んだものです。環境ラベルの公開を通じて、企業としての透明性や社会的責任を果たそうとする姿勢は、今後のビジネスモデルにおいてもさらなる発展をもたらすでしょう。これにより、持続可能な未来に向けた取り組みがより一層、加速していくことが期待されます。