若手生産者と消費者が考える産直の未来像とは

若手生産者と消費者が考える産直の未来像

2023年3月4日、東京・千代田区の日経ホールで開催された第37回パルシステム生産者・消費者協議会（生消協）の通常総会とフォーラム。若手の生産者や消費者が集まり、これからの産直の在り方について活発に意見交換を行いました。

生消協による総会と賛同の声

総会には345人の生産者、組合員、パルシステムグループの職員が参加。2つの重要な議案が提案され、「2025年度活動報告並びに決算報告」と「2026年度活動方針並びに予算案」が賛成多数で承認されました。質疑応答ではSNSプロジェクトや独自の栽培基準「エコチャレンジ」に関する意見が挙がり、参加者の熱意が感じられました。

パルシステム連合会の渋澤理事長は、「今こそ生産者と消費者が思いをぶつけ合う時です」と強調し、地域づくりに向けた連携を呼びかけました。安田会長も、環境問題への取り組みの重要性を指摘し、生消協の意義を再確認しました。

フォーラムでの次世代リーダー研修の報告

総会後のフォーラムでは、2025年度次世代リーダー研修の報告が行われました。参加した生産者や職員が登壇し、研修での経験を共有しました。特に、産地やセットセンターの視察、そしてグループディスカッションでの意見交換は、今後の取り組みに大きな影響を与えるものでした。

生協職員は「周りの職員に産地を知る機会を作るのが私の役割」と語り、同世代の生産者の情熱にも刺激を受けたとのこと。生産者からは、「立場を超えたつながりをもとに課題を解決したい」との意見が寄せられ、今後の協力が期待されます。

産地ビジョンを振り返り未来を見据える

続いて行われたパネルディスカッションでは、5人の生産者がそれぞれの産地ビジョンを発表しました。進行役の佐藤部長が「情勢の変化や異常気象に直面した中でのビジョン策定の苦労」を共有し、参加者全員が共感しました。産地を考える新たな機会として、今後への展望が語られました。

最後に参加者は、「地域の同業者と連携した施策を盛り込みたい」「組合員の声を反映させるために努力したい」など、今後の活動への強い意気込みを表明しました。

若手生産者たちが自身の意見を述べ、次世代の農業や食の未来を真剣に考える姿が印象的でした。生消協が掲げる「パルシステムの産直をともに進めていく」ための道筋が、少しずつ明確になってきたようです。