社内イベントの実施実態と社員満足度のギャップに迫る調査結果

仕事の一環としての社内イベントは、日本の多くの企業が導入しているコミュニケーション手段の一つです。しかし、これらのイベントが実際に社員のモチベーションや一体感につながっているのか、疑問が残る調査結果が明らかになりました。株式会社IKUSAが実施した調査によれば、社内イベントを導入している企業は66.3%に達する一方で、参加したいと思う社員はわずか28.8%にとどまっていることが分かりました。

1. 社内イベントの実施状況

社内イベントを実施している企業の中でも、その頻度はさまざまで、「月1回以上」実施している企業は10.3%、「四半期に1回」は19.0%、「半年に1回」は19.3%、「年に1回」は17.8%となっています。一方、社員の満足度が最も高かったイベントは「懇親会」で52.8%という結果でした。これは、社員が自然に会話を楽しむ場が、互いの理解を深めやすいことを示しています。

2. 懇親会と一体感のギャップ

「懇親会」というイベントが最も高い満足度を誇っているにも関わらず、社内イベントが一体感の向上に効果的だと感じている社員は44.5%にとどまっています。この相反する結果は、懇親会が参加者を受け身にさせ、ただ楽しむだけの場になりがちであるためです。役職や部署を越えた協力や相互理解を生むには、懇親会のみでは不十分だということです。

3. 参加意欲の低さの背景

社内イベントに対する参加意欲が低い要因として、調査では社員が求めているのは「交流機会」ではなく、「金銭的報酬」や「柔軟な働き方」であることが挙げられました。交流そのものよりも、有意義な体験を通じて自然に関係が形成されることが求められています。社員は交流のためのイベントには参加しない可能性が高く、結果的に楽しめるイベントを求めています。

4. どうすれば一体感が生まれるのか

社内イベントは「実施しているか」だけではなく、如何に参加者が楽しむことかが重要です。本調査でも言及されているように、型にはまった運営ではなく、社員が役職や上下関係を忘れて夢中になれる体験が一体感を生む可能性があります。例えば、チームで競い合うような形式のイベントや、共通の課題に取り組む体験型の研修は、一体感や協力関係を築くための有力な選択肢です。

5. 成功事例から学ぶ

実際に、ロート製薬が創業125周年の全社イベントを通じて、一体感を築いた成功例があります。また、IKUSAが支援したイベントでは、参加者の94.2%が「上下関係を忘れて夢中になれた」と回答し、全体の満足度は99.5%に達しました。このように、目的に応じて設計された社内イベントは、参加者の理解を深め、一体感を生む効果があります。

まとめ

今回の調査からは、社内イベントを実施するだけでは、本来の目的である一体感の醸成には至らないことが分かりました。社員の満足度を高め、参加意欲を引き出すためには、交流を目的としたイベントから、楽しみながら関係性を深められる体験型のイベントへとシフトしていく必要があります。IKUSAではそのような新しい形の社内イベントを提案し、より充実した職場環境の実現をサポートしています。