スタートアップの未来を切り開く株式会社BLUEPRINT Founders、14.5億円の資金調達を実施

BLUEPRINT Founders、14.5億円の資金調達を実現

株式会社BLUEPRINT Founders（東京都港区、CEO: 竹内将高）は、グループ会社である株式会社Fact Baseが行った株式譲渡と増資により、総額14.5億円の資金調達を遂げたことを発表しました。この資金は、主にスタートアップ事業のさらなる成長に向けたものとされています。

スタートアップファクトリー事業

BLUEPRINTは「スタートアップファクトリー事業」として知られ、次々と新たなスタートアップを立ち上げることで成長を促進しています。特にSaaS（Software as a Service）の領域においては、各業界が抱える課題に対して本質的なソリューションを提供し、多くのスタートアップをサポートしています。これまでに設立した企業の例として、株式会社Archi Village、株式会社Fact Base、株式会社Transleadなどがあり、それぞれの成長を支えています。

経営陣のプロフェッショナルな背景

経営陣には、キーエンスやリクルートといった日本の大手企業での経験を持つ専門家が揃っており、その中で培った知識とスキルを駆使して新たな価値を創出しています。BLUEPRINTの起業スタイルは「知性」と「泥臭さ」が共存している点が特徴で、これによって初期段階から黒字経営を達成するスタートアップも多数存在します。現在、投資先企業全体の売上高や年次経常収益（ARR）は数十億円規模に成長しており、今後のさらなる展開が期待されています。

資金調達の仕組み

今回の資金調達は、一般的なスタートアップが採用する第三者割当増資とは異なる独自の方法で行われています。ゼロから創業したスタートアップが成長し、価値を高めた後に、一部の株式を事業会社やベンチャーキャピタルに対して売却する形で資金を調達。しかし、来る未来の資金調達においては、機関投資家への追加割当や、創業企業の上場時に一般投資家への株式の売却など、多様な手法を検討しています。

資金の使途は何か

調達した資金の内訳は、既存株式の譲渡によって得られた金額に基づいています。この資金は、次の目的に活用され、さらなる成長を目指しています。

- 投資先サポートのための組織基盤の強化
- 投資先企業の急成長を見越した追加出資
- セールス人材を中心とした新規採用の推進
- グローバル事業の展開および新領域への挑戦
- 新しい事業の立ち上げに向けた先行投資

CEO 竹内将高の思い

CEOの竹内氏は、「日本から、世界に誇れるスタートアップを次々に生み出す」との抱負を語っています。事業をゼロから立ち上げ、急成長と上場への道を切り開いていく「起業のプロフェッショナル集団」として、知的な視点と泥臭い実行力を併せ持つ企業モデルを体現することを目指しています。未来に向けた発展に向け、挑戦を続ける姿勢を堅持していくとのことです。