住友林業、健康経営を強化し「ホワイト500」に2年連続認定

住友林業が健康経営でのトップ企業に

住友林業株式会社が、健康経営優良法人2026（大規模法人部門）で「ホワイト500」に認定されました。この名誉は、優れた健康経営を実践している法人に与えられるもので、昨年に続き2年連続の認定となります。本認定制度は、日本健康会議によって2016年に設けられたもので、社会全体に優れた健康経営を評価する仕組みを提供しています。2023年には4175の法人がこの認定に応募し、ますます注目が高まっています。

住友林業では、社員一人ひとりの健康管理が企業全体のパフォーマンス向上に寄与すると考え、「住友林業グループ健康経営宣言」を制定。社員が心身ともに健やかで活き活きと働ける職場環境を整えることを目指しています。この宣言に基づき、社員がより良い生活習慣を身に付けるための環境整備にも力を入れています。

健康経営への具体的な取り組み

住友林業が実施している健康経営の取り組みは多岐にわたります。まず、社員の健康意識を高めるために、健康イベントやウォーキングイベントを定期的に行い、朝食を欠かさない生活を推進しています。さらには、食事、運動、睡眠など生活習慣全般に関する研修をeラーニング形式で提供し、全社員が受講できるようにしているのです。

また、健康診断のデータを基に二次受診勧奨を行い、受診率の改善にも努めています。さらに、職場内のストレスチェックの結果を元にした組織分析を行い、その結果を元に研修やコンサルティングを実施することで、職場風土の改善にも取り組んでいます。

今年は社員のセルフケア力を強化するため、健康増進オールインワンアプリの導入やeラーニングの活用をさらに推進し、特定保健指導への参加を促すなど、より一層の取り組みを行っていく予定です。

SDGs達成へ向けた取り組み

住友林業グループは、2030年までのSDGs目標達成も意識した長期ビジョン「Mission TREEING 2030」を策定しています。このビジョンでは、「地球環境への貢献」「人と社会への価値提供」「市場経済への価値創出」の三つの視点から9つの重要課題を特定し、その中に「働く人が活き活きできる環境づくり」を掲げています。

このビジョンに基づいて、サプライチェーンに関わる全ての人々が健康で安全に働くことができるような職場づくりを推進し、持続可能で豊かな社会の実現に向けて貢献していく方針です。住友林業は、今後も社員の健康を軸にした職場環境の構築を続けていくことでしょう。