SDGsの意識は高いが食品購入時の優先は価格重視の実態

SDGsへの意識と食品購入時の行動のギャップ

ウェルネスダイニング株式会社が実施した「SDGsに関する調査」では、25歳から65歳までの男女を対象に、SDGs（持続可能な開発目標）に対する認知度と、食品購入時の重視点が調査されました。この調査結果からは、SDGsに対する意識は高いものの、実際の食品購入時には「価格」に重きを置く傾向が明らかになりました。

認知度は約9割

調査結果によると、87.0%の回答者がSDGsの存在について知っていると回答しました。しかし、その中でも具体的な意味を理解していると答えた人は36.3%に留まり、言葉こそは認知されているものの、その背後にある理念や目標の詳細を理解している人は少ないことが分かります。これは、たとえSDGsというフレーズが広く知られていても、その具体的な取り組みや内容に関する理解が不足していることを示しています。

食とSDGs

さらに、72.7%の人がSDGsの中に「食」に関する目標が存在することを認識している一方、食品を購入する際に重視することとして最も多かったのは「価格」で、63.3%がその理由を挙げました。続いて「国産・地産地消」が43.7%という結果も出ています。この結果から、消費者は価格や品質に重きを置き、環境や持続可能性よりも目の前のコストを優先する傾向が見て取れます。

食品ロスへの意識

一方で、食品ロスに関する質問では、64.3%が食品を「ほとんど捨てない」と回答し、食品ロスを意識している人が多いことがうかがえます。しかし、4割以上の人が食品を捨てることがあると答えたことから、実際には一定の割合で食品廃棄が生じている現実も無視できません。さらに、食品ロスを減らすために意識して行動していると回答した人は60.3%に上り、買いすぎないように気をつけていることが確認されています。

意識と行動のギャップ

この調査結果から明らかになったのは、SDGsや食品ロスに対する高い意識とは裏腹に、実際の購買行動においては価格重視の傾向が強いことです。環境や持続可能性を考慮した製品選びはまだまだ根付いておらず、特に「環境に配慮した商品」の選択肢はごく少数（16.7%）に留まっています。このことは、消費者が日常生活で実践している意識や行動が必ずしも購買行動には結びついていないことを示しています。

調査の意義

今回の調査を通じて、SDGsの認知が広がる中で、食品に関する意識が高まっていることは確かですが、実際の行動にはまだギャップが存在することが明らかになりました。これにより、持続可能な社会に向けて食品購入時の行動を見直す必要性が感じられます。企業や行政は、消費者に対して環境や持続可能性への理解をさらに深めるための啓発活動を強化していくことが求められます。持続可能な未来を実現するためには、私たち一人ひとりの意識変革が必要です。

調査概要

本調査は、ウェルネスダイニング株式会社が2025年11月に実施したもので、全国の25~65歳の男女から計300名（男性150名、女性150名）を対象に、インターネットを利用したクローズド形式のアンケートで収集されました。調査結果は小数点以下を四捨五入して集計されているため、一部の構成比の合計が100%にならないことがあります。詳細な情報を引用する際は、「ウェルネスダイニング株式会社」の出典表示が必要です。

企業情報

ウェルネスダイニング株式会社は、東京都墨田区に本社を置き、制限食に特化した気配り宅配食や、嚥下対応のやわらか宅配食を提供しています。「健康になってもらうこと」を目指し、食事制限中でも美味しく食べられる提案を行っています。企業理念として「からだ想い、家族想いのあったか健康応援団」を掲げ、健康的な食生活の総合的なサポートを行う企業です。