男性の育休取得を促進する研修の効果を検証した大規模な実証研究

育休研修の新たな可能性を探る

株式会社メディパルホールディングスは、男性の育児休業取得を促進するための独自の取り組みを進めています。特に重要な施策として、男性向けの「育休研修」の効果を検証する大規模なランダム化比較試験（RCT）に参加しました。今回の訴求は、東京大学大学院経済学研究科附属の政策評価研究教育センター（CREPE）から発表された結果に基づいています。

参画の背景

日本では育児休業制度が整っているにもかかわらず、実際に取得する父親が少ないという現状があります。多くの男性従業員が「職場の雰囲気」を理由に、育休を躊躇っているのが現実です。この課題に対し、メディパルホールディングスでは、職場の文化や意識を変えることが必要であると認識し、実証実験に参加することにしました。グループの1,000名以上の男性従業員がこの実験に登録し、プロジェクトは進行しました。

RCTの概要

この実証実験は、東京大学、同志社大学、筑波大学と一般社団法人EVIDENCE STUDIOとの共同研究として実施されました。対象となったのは、日本にある民間企業2社と地方自治体2団体の1,200名以上の男性従業員です。80の職場を対象に、2グループに分けて2時間の育休研修が行われ、その効果を検証しました。

RCTの結果

実験結果からは、研修が参加者の家庭環境や意識にもプラスの影響を与えることが確認されました。具体的には、父親の週末の育児時間が1日あたり約1時間（16%）増加し、特に5歳以下の子どもを持つ家庭では2.3時間の増加が見られました。

また、母親の労働時間も週3.6時間（18%）増加し、家庭内の役割分担が見直されたという結果が浮かび上がりました。さらに、参加者自身が育児休業制度について自発的に調べる割合が16ポイント上昇し、育児に対する意識の変化が実証されました。

興味深いことに、「同僚の86%が男性の育休に賛成している」とのデータが明らかになりましたが、従業員本人は「周囲の賛成は半分ぐらいだろう」との誤解が生じていることも分かりました。このことから、単なる情報提供だけでは行動は変わらず、実際に行動を変えるためには包括的なアプローチが必要であるという結論に至りました。

継続的な取り組み

当社グループでは、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進に力を入れており、育児休業を実際に取得した男性従業員やその上司のインタビュー記事を社内イントラネットで配信しています。この取り組みにより、実証実験で得られた知見が社内の意識改革に繋がり、心理的安全性の高い職場環境の構築を図っています。

さらに、株式会社メディセオでは、人事部が中心となり、育児休業を取得した男性MS（マーケティング・スペシャリスト）3名による座談会を企画し、その内容を社内でシェアしています。業務の引き継ぎや復職後のポジティブな変化について事例を共有し、育休取得の背中を押すことを目指しています。

これらの施策の結果、当社グループの男性従業員における育児休業取得率は2024年度の58.9%から、2025年度には74.7%に向上する見込みです。

当社グループは、2030年度までに男性従業員の育児休業取得率100%を目標に設定しており、持続可能な社会の実現に向けてさらなる取り組みを推進していく考えです。育児と仕事の両立を支える企業文化を育成し、一定の成果を上げながら将来的なビジョンを実現していきます。