中央プロパティーが厚労省のがん対策に参画し健康経営を推進

中央プロパティーが厚労省のがん対策に参画

株式会社中央プロパティー（代表：松原昌洙）は、このたび厚生労働省が推進する「がん対策推進企業アクション」に推進パートナーとして参画しました。この取り組みは、職場におけるがん検診の受診率を向上させ、がんにかかっても安心して働ける環境を整備することを目的としています。

がん対策推進企業アクションとは

「がん対策推進企業アクション」は、国が進める重要なプロジェクトで、企業や団体が中心となって従業員及びその家族に向けたがんに関する啓発を行う取り組みです。この活動を通じて、がんの早期発見や早期治療を推進し、社会全体でのがん対策を進めることを目指しています。詳細は、こちらのリンクから確認できます。

参画の背景

中央プロパティーは、これまで全国を対象に空き家や相続不動産のサポートを行ってきました。その成長に伴い、従業員数も増加しています。今後、さらなる成長と安定した企業基盤を築くためには、従業員一人ひとりの「健康」に対する意識を高め、安心して長く働ける環境を整えることが不可欠だと考えています。

日本人の約半数ががんにかかる現代社会において、特に働き盛りの世代に対するがん対策は、企業が真剣に向き合うべき非常に重要な課題です。この参画を契機に、定期的ながん検診の受診を促し、正しい知識の普及を社内で進めていきます。

具体的な取り組み

さらに、万が一従業員ががんにかかった場合でも、「治療と仕事の両立」が可能なように、柔軟なサポート体制を作り上げる予定です。これによって、従業員及びその家族の健康を守る「健康経営」を積極的に推進していく所存です。

松原代表のコメント

「当社の成長を支えているのは、他でもない従業員ひとりひとりです。」と代表取締役の松原昌洙は語ります。事業の拡大に伴って新たな仲間が増える中、従業員が長く健康に働ける環境を整える責任を以前よりも強く感じているとのこと。
このアクションへの参画を通し、社内の意識を高め、がんの早期発見・早期治療を促進し、万が一の際には互いに支え合う企業文化を築いていく考えです。