BtoBプロダクト改善の実態と開発パートナーの選定基準についての調査結果

BtoBプロダクト改善の実態と求められる開発パートナー

株式会社Engineerforce（東京都渋谷区）が実施した調査によると、BtoB向けプロダクトの改善に関して、運用後も継続的に伴走できる開発パートナーが求められていることが明らかになりました。調査対象は、過去2年以内にSaaSや業務システムをリリースした企業のプロダクト改善担当者111名。実態と選定基準を探ります。

調査結果の概要

調査の結果、すでに約81.9%の担当者が、リリース後の連携が可能な開発パートナーの重要性を感じています。ただし、実際の運用では、「不具合の修正・保守対応が中心」とする回答が44.1%を占めており、改善活動は保守的になりがちであることも分かりました。

改善に対する課題

この調査で、約84%の改善担当者がプロダクト改善に課題を抱えていると回答。「人員・工数不足」が主な問題（54.8%）、続いて「ノウハウ・知見不足」（48.4%）や「優先度が上がらず後回しになる」（47.3%）という結果が出ました。こうした課題が、改善の実効性を低下させている要因の一つと考えられます。

KPI設定の実態

BtoBプロダクトでは、約78.4%の企業がKPIを設定しているものの、実際の改善には効果測定が行かないケースが多いと報告されています。「事業KPIを起点にした改善」はわずか1.8%にとどまり、実態としてその運用は多くの企業で理想から離れていることが伺えます。

開発パートナーの選定基準

調査対象者が開発パートナーに求める基準は、「企画から運用まで一体で支援できる」ことが40.5%でトップ。次いで「技術力や開発実績が高い」（37.8%）、そして「リリース後も継続的に伴走できる」（31.5%）という結果も報告に加わりました。このことから、開発と改善を一体で進めるパートナーシップが求められていることが伺えます。

まとめ

調査からは、BtoBプロダクトの改善の現場でKPIは設定されているものの、実際の活動は保守的であることが浮き彫りになりました。特に人員や知見の不足、さらには効果測定の難しさが改善の実効性を妨げているとの結果が示されています。また、外部パートナーへの期待も高く、特に「企画から運用まで一体で支援できる」ことに対するニーズが強いことが強調されました。今後、企業はプロダクトの事業成果を最大限に引き出すために、伴走型の開発パートナーシップを構築することが大切です。